ベルリンの壁跡地の空間利用と21世紀のオープンスペース整備論に関する研究
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20K04852
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23030:Architectural planning and city planning-related
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
太田 尚孝 兵庫県立大学, 環境人間学部, 教授 (30650262)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
新保 奈穂美 兵庫県立大学, 緑環境景観マネジメント研究科, 講師 (40778354)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | ベルリンの壁 / ドイツ / オープンスペース / チェックポイント・チャーリー / 壁の道 / グリーンベルト / ツーリズム / 合意形成 / 都市計画 / Bプラン / 公園緑地 / ダークツーリズム / 伝統記念物保護 / 都市緑地計画 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、ベルリンの壁跡地の空間活用の実態を現地調査（※現時点では2020年度から2022年度まで計3回の渡独を予定しているが、新型コロナウイルス問題の状況次第では渡独時期の変更もありうる）や各種客観的データ等に基づき明らかにする。その際に、21世紀のオープンスペース整備を巡る共通的課題であると思われる「空間の定義と整備手法」「空間の維持管理と主体間連携」「空間の多様性と包摂」を分析の視点とする。
ベルリンの壁の跡地の空間活用については国内外で体系的な調査研究はほとんど行われておらず、その意味で本研究は新たな学術研究といえる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度となる2023年度はコロナ過の影響もあり、当初の研究計画を1年延長した形で行った。ベルリンへの渡航を行い現地調査も実施し、これまでの文献調査の成果を含めて研究テーマに直接的に関わる研究成果の論文化もできた（太田尚孝・新保奈穂美（2024）「ベルリンの壁跡地の広域的利活用と持続可能性：「壁の道」及び「グリーンベルト」を事例に」兵庫県立大学環境人間学部研究報告, 26, 15-24 ※査読有）。また、より広い研究成果の社会還元として2024年3月に、「負の遺産を未来への礎に：ベルリンの壁跡地を活かした緑空間」「Using of vacant land for urban gardening towards a sustainable future - Case studies from Berlin and Kobe」と題した発表を共同研究者が行い、国際的観点からの歴史遺産の空間整備のあり方を考察できた。
最終的に4年間に渡った研究では、ベルリンの壁の跡地をどのような考え方で再整備したかを政策文書から明らかにし、点的（例：旧国境地点のチェックポイント・チャーリーの再整備計画）、面的観点（例：ベルリンの壁跡地に沿った形での歩行者・自転車道整備計画）から実態に即して分析できたことはオリジナリティが高く、従来のわが国にはない研究成果と言える。具体的には、当初から壁跡地を全面的に残すのでは決してなく、トライ＆エラーや時代環境の変化に敏感に対応していたこと、それでもなお大きな計画があってこその本格的な個々の事業化であったこと、ベルリンの壁の跡地と言う痕跡は残しつつも用途は柔軟に変わっていること、などが明らかになった。
予定よりも数は少なかったとはいえ、査読付き論文も複数編執筆できた。他方、コロナ過により渡航が大幅に制限され、当初予定していた現地調査での詳細分析はできなかった。
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Report
(4 results)
Research Products
(8 results)
