Abandand bamboo stand regeneration process after clear cutting as a continuing biomass resorces

Research Project

Project/Area Number	20K06346
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 41050:Environmental agriculture-related
Research Institution	Kagoshima University
Principal Investigator	寺岡行雄鹿児島大学, 農水産獣医学域農学系, 教授 (40264105)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000) Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	放置モウソウチク林 / 輪伐期 / 生存稈年齢 / 枯死率 / 竹材成分 / 帯状皆伐 / 竹林再生 / 稈年齢推定モデル
Outline of Research at the Start	本研究は、放置モウソウチク林から竹バイオマスを供給するための資源循環モデルの構築を目的としている。鹿児島では竹材をパルプ原料とする事業が始まっている。大量の竹材供給は皆伐で生産される可能性が高いが、放置モウソウチク林の皆伐後の再生過程と輪伐期は不明である。2005年度に帯状伐採を行った放置モウソウチク林での新竹の発生と現存稈の枯損状況を継続調査しており、１）放置モウソウチク林の稈の生命表を作る、２）年齢構成を推定するモデルである稈年齢推定行列を使った竹林再生モデルを構築し、３）放置モウソウチク林皆伐生産における輪伐期の提示による竹材資源供給の可能性を検討する、という３つの目的の達成を目指す。
Outline of Annual Research Achievements	鹿児島県内の大部分のモウソウチク林が放置され、その取り扱いが社会問題化している。モウソウチクを資源として利活用するためには、将来にわたってどの程度の量の利用が可能なのかは、資源循環を決めるモウソウチク林の輪伐期で考えることができる。小面積帯状伐採からの回復過程の結果から、モウソウチク林の資源循環と輪伐期について検討している。伐採区および対照区の8年間の発生稈本数・枯死稈本数・生存稈本数・発生稈と生存稈の平均DBHを集計した。生存稈本数の飽和状態について、放置竹林では生存稈本数が定常状態にあると想定し、対照区の平均生存稈本数を飽和状態と定義した。8年間の枯死のデータを用いて、稈年齢と枯死率の関係をリチャーズ関数に当てはめ、稈年齢15年生までの枯死率を算出した。伐採区での生存稈密度が4800本になるまでの期間をリチャーズ関数に当てはめて推定したところ、13年で4800本になることがわかった。したがって、伐採後13年で放置竹林の状態に戻ると示唆された。さらに、鹿児島県内のモウソウチク稈の成分について分析を行い、稈年齢、地域によってカリウムなどの成分構成が異なっていることが分かった。モウソウチク林での生存稈寿命を調査実績から推定し、稈寿命モデルを推移確率行列モデルで表現することに取り組んでいる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 必要な調査を継続すれば、成果を上げることが可能と判断されるが、成果取りまとめに遅れが生じているため。
Strategy for Future Research Activity	コロナ感染症の影響で、他県への出張が困難であったため、今年度は早めの調査を実施する。