| Project/Area Number |
20K07205
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 47060:Clinical pharmacy-related
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| Research Institution | Kitasato University |
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Principal Investigator |
毛利 順一 北里大学, 薬学部, 講師 (20507850)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 高用量シスプラチン / 術前DCF療法 / 食道がん / 静注マグネシウム製剤 / 後ろ向き観察研究 / 特定臨床研究 / 術前・導入DCF療法 / 頭頸部がん / DCF療法 / 腎機能障害 / マグネシウム製剤 |
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| Outline of Research at the Start |
食道がんや頭頸部がんの治療に用いる抗がん剤を投与すると、副作用として腎機能障害が生じる場合がある。治療中に腎機能障害を発症すると、抗がん剤を減量しなければならなく、抗がん剤による治療効果が低下してしまう可能性がある。近年、マグネシウム製剤が、抗がん剤投与時の腎機能障害の予防に有効かもしれないとの報告があるが、副作用を発現する可能性もあり、腎機能障害を発症しやすい患者に限定して投与するのが望ましい。そこで本研究では、食道がんや頭頸部がん治療に用いる抗がん剤投与時に腎機能障害を発症しやすい患者を明らかにし、そのような患者に対するマグネシウム製剤投与の有用性について検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では、抗がん剤投与に伴って生じる腎機能障害に対する静注マグネシウム製剤の有用性について検討している。令和5年度では、本研究課題に関連して、2種類の臨床研究を実施した。
令和4年度に引き続き、食道がん術前・導入DCF療法に伴って、重度な腎機能障害を発現した症例を対象に、その症例の特徴と抗がん剤の治療効果への影響を把握することを目的に、後ろ向き観察研究を実施した。令和5年度で、収集したデータの解析が終了した。現在、得られた研究成果をまとめ、令和6年度中に学会発表と論文発表を予定している。
令和4年度に引き続き、術前DCF療法を含む高用量シスプラチンを投与する食道がん症例を対象に、静注マグネシウム製剤による腎機能障害の予防効果を検討することを目的とした特定臨床研究を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究課題に関連した特定臨床研究に関して、令和5年度内に10例程度の患者登録を予定していたが、目標登録数に達しなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題に関連した後ろ向き観察研究については、概ね終了した。現在、得られた研究成果をまとめており、間もなく学会発表および論文発表する予定である。
本研究課題に関連した特定臨床研究については、令和5年度においても、患者登録数が目標登録数に達しなかった。患者登録数を増やす方策として、研究協力者の医師と相談の上で、対象症例を拡大することとした。今回の対象症例の拡大により、患者登録数が増加する見込みである。
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