| Project/Area Number |
20K07921
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 52030:Psychiatry-related
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| Research Institution | Kumamoto University |
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Principal Investigator |
佐々木 博之 熊本大学, 病院, 特任助教 (00839102)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | Late-onset ADHD / dementia / EOAD / very late-onset ADHD / Late-onset AD/HD / 認知症 |
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| Outline of Research at the Start |
注意欠如多動症（AD/HD）は先天的な障害とされてきたが、2016年にイギリスとブラジルから同時に、AD/HDが後天的に発症しうるというエビデンスレベルの高い報告（いわゆるLate-onset AD/HD)がなされた。その後もLate-onset AD/HDについての報告がいくつかなされたが、多くは若年成人までの報告であり、高齢者のAD/HDについては今後の検討課題とされていた。申請者はそれらより以前の2015年に高齢者のLate-onset AD/HDと考えられる患者を本邦で初めて症例報告したが、本研究もそういった高齢者のAD/HDに焦点を絞り、規模を拡大して検証している点が独自性である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
認知症のように一見みえるが実際は発達障害であるという症例が存在していると考えていた。それを見極めるのが今回の研究である。具体的には、認知症を疑わ
れて大学病院の認知症専門外来を受診した症例の中で、認知症は否定的とされた一群を抽出し、その中に上記のような症例がどのくらい存在しているかを調査す
るというものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
今回の説は世界で最初の提唱である。申請者は、日本ではすでに提唱していたが、海外で認められるためには相当な時間を要すると考えていた。そのため5年間の研究とし
て科研費は申請した。しかし、１年目である2020年に最初のcase reportが英国医学雑誌でアクセプトされると、その内容を深めたものとして、2022年にはoriginal article
も続けて英国医学雑誌にアクセプトされた。この2つ目の論文こそが、今回の研究の最終目標の内容であり、予想よりもかなり早く目標を達成したことになっ
た。しかし、ペースが早かった分、必要な経費も中盤に多く、結局終盤で使う予定であった予算を中盤に前倒しで使用させて頂いて研究を達成した。現在はこれらの結果を元に次の研究に生かすための検討を重ねている段階である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今回の研究は、あくまでも『可能性』の提示である。この後はそれをより『確証』に近づける必要がある。また、実際に今回の提唱のような症例が存在している
ならば、従来とは治療法が違うことも考え、鑑別の重要性は大変大きい。そのための手法や診断方法などを確立することも今後の課題であり、科研費の残りの期間はそう
いった次のステージに向けての準備段階と考えて模索中である。
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