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Bcl6の肝臓特異的転写制御ネットワークの解明とNASH創薬への応用

Research Project

Project/Area Number 20K08394
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 53010:Gastroenterology-related
Research InstitutionTokai University

Principal Investigator

近田 裕美  東海大学, 医学部, 特別研究員 (60712776)

Project Period (FY) 2020-04-01 – 2021-03-31
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2020)
Budget Amount *help
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
KeywordsBcl6 / Bcl6相互作用因子群 / NASH / B cell lymphoma 6 / 転写制御ネットワーク / 肝臓 / 非アルコール性脂肪性肝炎NASH
Outline of Research at the Start

B cell lymphoma 6(Bcl6)は、胚中心B細胞の分化・成熟に必須の転写因子であるが、肝臓でのBcl6の機能に関する報告は少ない。申請者は、Bcl6の肝細胞特異的な欠損において、高脂肪食負荷により誘導される非アルコール性脂肪性肝炎NASHの症状(肝脂質の蓄積、肝障害、肝線維化、肝発ガン)が抑制されることを見出した。本研究では、生化学的手法を用いたBcl6相互作用因子群の機能解析を基盤として、Bcl6の肝臓特異的転写制御ネットワークを解明し、肝臓特異的にBcl6を標的とするNASHに対する創薬への応用を目指す。

Outline of Annual Research Achievements

我々は、科研費特別研究員奨励費による研究の成果として、Bcl6が非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)発症に関与することを肝臓特異的欠損マウスを用いて証明した。Bcl6の分子機能については、B細胞等の免疫細胞ではBCoR等と複合体を形成し、抑制性の転写因子として機能することが報告されている。一方で、肝臓におけるBcl6の分子機能に関する報告はほとんどない。
本研究では、肝臓でのBcl6の分子機能を明らかにし、NASH発症メカニズムの解明・Bcl6およびその下流シグナルをターゲットにしたNASH治療薬の創薬を目的とする。そこで、アデノ随伴ウィルス(AAV)による個体肝臓での遺伝子発現系を用いて、肝臓特異的なBcl6相互作用因子群を精製・同定し、機能解析を行う予定であったが、研究代表者の身分変更に伴い、中途終了となった。
予備的な検討において、Bcl6を過剰発現した個体肝臓は軽度の脂肪肝が誘導されており、この脂肪肝から比重遠心法で肝細胞を単離するのは困難であることが分かった。そこで、新たな肝臓の核単離方法として、スクロース濃度と遠心を利用する方法を検討した。この結果、健常肝臓および脂肪肝の両方で核を単離することに成功した。次にこの方法を用いて、AAV-ControlおよびAAV-hBcl6-FLAGをオスマウスに腹腔内投与した3日後の肝臓から核を単離し、核タンパク質を抽出した。この核タンパク質を用いて、Anti-FLAG M2 agarose affinity gelを用いた免疫沈降およびFLAGペプチドによる溶出を行い、Bcl6相互作用因子群を精製した。この精製サンプルに対して、質量分析測定を行い、Bcl6相互作用因子群を同定したが、細胞質由来と考えられるタンパク質が多く検出され、核由来のBcl6に特異的な相互作用因子群を見出すのが困難であった。このことから、核タンパク質抽出方法を改良する必要があると考えられた。

Report

(1 results)
  • 2020 Annual Research Report

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Published: 2020-04-28   Modified: 2021-12-27  

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