| Project/Area Number |
20K10282
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | Tsurumi University |
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Principal Investigator |
深井 穫博 鶴見大学, 歯学部, 非常勤講師 (60538768)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木下 直彦 新潟医療福祉大学, 医療経営管理学部, 教授 (50734232)
花田 信弘 鶴見大学, 歯学部, 教授 (70180916)
福田 英輝 国立保健医療科学院, 統括研究官 (70294064)
瀧口 徹 新潟医療福祉大学, 医療経営管理学部, 教授 (80115047)
安藤 雄一 国立保健医療科学院, 生涯健康研究部, 特任研究官 (80168046)
野村 義明 鶴見大学, 歯学部, 学内教授 (90350587)
山本 健 鶴見大学, 歯学部, 非常勤講師 (00298267)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 機能歯数 / 生命予後 / 死亡原因 / 認知機能 / 地域住民 / コホート調査 / 歯数 / 現在歯数 |
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| Outline of Research at the Start |
研究代表者らは、40歳以上の地域住民5,700名規模を対象とした15年間および25年間の追跡調査を行い機能歯数と生命予後の関連について分析し報告してきた。15年追跡調査では、全年齢層を対象としたCox比例ハザード分析で交絡因子を調整した結果、男性では機能歯数と生命予後との間に有意な関係があった。また25年追跡調査では男女いずれもその関連は有意であった。
そこで今回の研究では、追跡期間を30年間とし、かつ65歳以上の高齢者を対象とした調査によって生存者の歯科健診および認知機能をはじめとする全身の健康上状態を調査し、機能歯数と生命予後並びに健康寿命との関連についてより精度の高い検証を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究１：40歳以上の地域住民を対象として，ベースライン時点の機能歯数と30年間の生命予後との関連を年代別，性別に明らかにする．
調査対象地域住民の30年間の死亡時期および死亡原因は，厚生労働大臣への人口動態調査に関る調査票情報の提供申出を行い2022年3月に得られた死亡票・死亡個票（1987年～2020年）情報によって確定した．このデータと1987年に同地域で行った住民一般健診および歯科健診の結果（ベースラインデータ）をリンケージし歯の保存状況と生命予後および死亡原因との関連を検討した．
ベースライン時の対象者数は沖縄県宮古島地区在住の40歳以上の地域住民5,777名であり，このうち死亡時期および死亡原因が不明であった289名を除外した総数5,488名を分析対象とした．その結果，歯の保存状況と生命予後との関係では，男女いずれも機能歯数および現在歯数と生命予後との間に有意な関連がみられることが明らかとなった．また歯の保存状況と死亡原因との関係では，心臓血管疾死亡との間に有意な関連がみられている．
研究２：65歳以上の高齢者を対象とした歯科保健状態および全身の健康状態の調査を行う．
2022年度および2023年度に地域住民（宮古島市「通いの場」等介護予防事業参加者）を対象に歯科医師による歯科健診と保健師による認知機能（MMSE）をはじめとする健康調査を聴き取りで行った．対象者は529名である．このうち認知機能評価の調査対象者は486名，保健行動および健康状況調査486名，歯科健診349名である．これらの3つの調査のデータベースを作成し，口腔保健状態と認知機能との関係について分析した．口腔保健状態のうちアイヒナ―Indexを用いて咬合支持域で評価した結果，口腔保健状態と認知機能との間に有意な関連がみられることが明らかになった．
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