| Project/Area Number |
20K10320
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Shiga University of Medical Science |
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Principal Investigator |
山本 寛 滋賀医科大学, 医学部, 非常勤講師 (00283557)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 高度肥満症 / 肥満外科手術 / 費用対効果 / 多施設共同研究 / 腹腔鏡下スリーブ状胃切除術 / 肥満外科治療 / 肥満内科治療 / 日本肥満症治療学会 / リアルワールドデータ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は, 第一に実臨床における我が国の高度肥満症に対する内科および外
科治療費ならびに治療効果の現状を把握することである. さらにQOLに及ぼす影響に
ついても検討し, 内科治療に対する外科治療の費用対効果を検証する.
本研究は, 日本肥満症治療学会の学術推進委員会の支援の下, 肥満外科手術認定施
設を中心とした19施設による多施設共同研究であり, わが国の高度肥満症治療のリア
ルワールドのデータを収集することが可能となるであろう.
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,実臨床における我が国の高度肥満症に対する内科および外科治療費ならびに治療効果の現状を把握することであり、内科治療に対する外科治療の費用対効果を検証することであった。コロナ禍, 手術数が減少し患者登録が進まず研究が停滞し、当初の予定登録数400例の約1/3に留まった。このため、研究期間内に、研究目的は達成できなかったが、コロナの収束で、研究の継続が可能となり、科研費の延長申請を行った。さらに共同研究施設の参加施設数を当初の2倍の38施設に増加し、患者登録がスムーズに行えるようにいくつかの研究環境を整えた。
これらにより、昨年度、集積データのうちQOL評価に関しては、第41回日本肥満症治療学会学術集会で中間報告を行った。
今年度の科研費の延長申請により、さらに患者登録を増やし、研究目的を達成し、肥満症治療の費用対効果のエビデンスを創出していきたいと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ禍多くの共同研究施設において手術数が減少し、実臨床を継続しつつ多施設共同研究を推進することが極めて困難であった。そのため、患者登録が当初の予定に比べ大きく遅延し、約3分の1に留まった。 様々な本研究の啓発活動は行ったが、患者登録が滞り、当初の目的である費用対効果の結果公表には至らなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍, 停滞した患者登録を含めた研究の遅滞を回復し加速化するため、本研究を支援いただいている日本肥満症治療学会の協力を得て、共同研究施設は現在、研究開始時の2倍の38施設に増加している。これに伴い、現在、徐々に登録患者数は増加しており、研究期間内に、可能な範囲で解析を行い、研究目的を達成し、肥満症治療の費用対効果のエビデンスを創出していきたいと考えている。
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