A pilot randomized controlled trial of telecognitive behavioral therapy for parents of internet addicts.
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20K10350
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | International University of Health and Welfare |
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Principal Investigator |
堀田 英樹 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 准教授 (90303289)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清水 栄司 千葉大学, 大学院医学研究院, 教授 (00292699)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | ネット依存 / 認知行動療法 / 保護者 / 遠隔医療 |
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| Outline of Research at the Start |
インターネット（以下、ネット）は、瞬時に世界中と大量の情報を交換でき、非常に高い利便性を有しており、我々の生活は、情報収集、娯楽、コミュニケーション、売買等、直接的・間接的にネットに支えられている。しかし近年、その負の側面も注目されるようになり、ネットを介した詐欺等の犯罪、いじめ、浪費に加え、ネット依存の問題が指摘されるようになってきている。
本研究では未成年のネット依存症者の保護者を対象とし、遠隔からテレビ会議システムを用いて、認知行動療法を提供する群が待機リスト・コントロール群に比して、ネット依存の重症度が軽減するかということについて、パイロット・ランダム化比較試験で検証していく。
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】ネット依存の未成年者を持つ保護者を対象とし、遠隔からテレビ会議システムを用いて支援することで、ネット依存を軽減できるかどうかという有効性を検証することである。本研究では、ネット依存の状態にあるお子さんに対する直接の介入を行わず、そのお子さんの保護者に対してのみ、遠隔から支援・相談を行った。
【研究実施計画】対面で同意説明文書を保護者、およびお子さんに渡し、文書および口頭による十分な説明を行い、自由意志による同意を文書および口頭で得られた保護者を研究に登録した。試験のデザインは、ランダム化比較試験（認知行動療法群・待機リスト群）であり、割付に関してはコンピュータにより無作為に処理された。認知行動療法群では、保護者が遠隔での認知行動療法を週1回50分、12週連続で受けることになり、治療開始から13週時点ならびに24週時点で、保護者および未成年者本人の有効性、安全性評価のための主要評価項目に関する調査を遠隔で実施し、効果判定を行った。待機リスト群では、認知行動療法は受けず、12週間待つこととした。
【遠隔認知行動療法について】ネット依存未成年者の保護者は、Parent Trainingおよび認知行動療法の技法を応用した「コミュニティ強化と家族訓練（CRAFT）」に基づいた相談支援を行っていった。保護者はセッション終了時に、検査者側から提示されるホームワークを実施していき、未成年者とのコミュニケーションにおける問題点について解決を目指していった。
【評価結果の集積】現在、収集している評価項目は、未成年者本人が自記式質問紙により回答しているインターネット依存度テスト（IAT）を中心に、インターネット1日あたりの使用時間や、QOL指標である日本語版EQ-5D-5L等を未成年者本人、保護者双方から集めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究を進めていく中で、ネット依存の未成年者自身の問題もさることながら、総じて、保護者側の養育ストレスが高く、それが、未成年者への養育行動にも影響を与えている可能性があると推測できた。そこで、2021年度より関連研究として、子どものインターネット依存に与える保護者の視点の影響を検討するために、保護者から見たネット依存、発達障害などの情緒と行動の問題、養育スタイルについてWebアンケート調査を実施することとした。
【方法】対象者は、ネット調査会社を通じて募集された12歳から17歳までの子どもを持つ保護者とし、依存あり群300名と依存なし群300名の2群に分け、匿名のオンラインアンケートを実施した。【結果】依存あり群のPCIAT（親子間ネット依存度テスト）、1日のネット利用時間の平均値は、それぞれ依存なし群よりも有意に高かった。SDQ（子どもの強さと困難さアンケート）のTotal difficulty score(TDS)は、依存あり群の方が依存なし群よりも有意に高かった。またPSDQ（Robinsonらによる養育スタイル尺度）の権威主義的子育ての得点は、依存あり群の方が依存なし群よりも有意に高かった。RQ（愛着スタイル尺度）では、両群間に有意差は見られなかった。【考察】子どもがネット依存であるととらえている保護者は、子ども自身の情緒や行動の問題を認識している一方で、権威主義的
な養育スタイルをとっている可能性があることを明らかにした。
今回のWebアンケート調査と並行して、2022年3月までにネット依存のお子さんを持つ保護者に対する遠隔認知行動療法の試験を終了し、計13名の保護者に協力していただいた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年12月には日本脳科学会（国内学会）、2023年6月には10th World Congress of Cognitive and Behavioural Therapies（WCCBT：国際学会）にて発表した。
現在、英語論文の作成中であり、2024年中には発表予定である。
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Report
(4 results)
Research Products
(6 results)
