「医学教育における学修支援の在り方についての探索的研究」
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20K10417
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
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| Research Institution | Aichi Medical University |
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Principal Investigator |
青木 瑠里 愛知医科大学, 加齢医科学研究所, 客員研究員 (30465520)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伴 信太郎 愛知医科大学, 医学部, 特命教育教授 (40218673)
宮本 淳 愛知医科大学, 医学部, 教授 (40340301)
佐藤 麻紀 愛知医科大学, 医学部, 講師 (60351102)
鈴木 孝太 愛知医科大学, 医学部, 教授 (90402081)
早稲田 勝久 愛知医科大学, 医学部, 教授 (80367797)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 学修支援 / 学習意欲評価 / 精神的健康度評価 / Small Group Peer |
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| Outline of Research at the Start |
今日の日本の医学部卒前教育の大きな問題の一つとして「留年生の増加」がある．当大学でも年々この数は増加傾向にあり、2017年度から留年予備軍と思われる成績下位者に対し、学修支援勉強会（Small Group Peer Teaching）を導入するとともに，学習に対するモチベーションの尺度（MSLQ : Motivated Strategies for Learning Questionnaire）による検討を開始した。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本学における留年生の数は、コロナ禍以降、増加傾向にあり、特に低学年における留年生の数は急激に増加している。我々は、2017年度以降、留年予備軍と思われる成績下位者に対し、学修支援勉強会（Small Group Peer Teaching）を導入してきた。コロナ禍に伴う登校制限により、2020年度は学修支援勉強会の中断を余儀なくされた。2021年度は分散登校による登校制限により、学修支援勉強会を制限して実施した。2022年度においては、従来の学修支援勉強会の実施方法を以下のように一部変更して行った。1)複数の教員（基礎系教員、臨床系教員）をチューターに加えた。2)グループ編成を学生自身で編成させ、学修支援勉強会の参加を学生に選択させた（2022年度後学期）。
2022年度学修支援対象者に対して、学修支援実施前後で学修意欲調査（MSLQ）および大学健康度調査（UPI）を用いて、学修支援の効果を検討した。学修支援前学期においては、2年生において、「外的目標志向」「学習や成績に対する自己効力感」「学習能力やスキルの保有」が学修支援勉強会後において有意に上昇した。後学期においては、有意差は見られなかった。1年生の前学期において、大学健康度調査（UPI）の得点が、学修支援後において有意に減少し、精神身体的訴え(自律神経症状）等の点数が減少した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度以降、コロナ禍のため、学生の授業形態・生活形態が大きく変化した。2020年度においては、自宅でのオンライン講義における学修形態が主体的となったため、週1回の学修支援勉強会の中断を余儀なくされた。2021年度においては、分散登校の導入に伴い、学修支援勉強会を制限して行った。2022年度においては、コロナ禍以前の従来型の学修支援勉強会の実施方法を以下のように変更して行った。1)教員（基礎系教員、臨床系教員）複数名をチューターに加えた。2) 後学期においては、グループ編成を学生自身で編成させ、学修支援勉強会への参加を学生に選択させた。
学修支援勉強会前後において、学習意欲および精神的健康度に関するアンケート調査を実施し、学修支援勉強会の効果を検討した。2022年度においては、従来型の学修支援勉強会から実施形態を変更したため、その効果を2019年度の学業成績（再試科目数および進級率）と比較し検討した。2022年度の学修支援勉強会では、学業成績において、すべての学年で改善を認めることはできなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的は、学生の学修支援体制を構築し、学業成績と学修モチベーションをアウトカムとして包括的かつ重層的に評価することである。2022年度においては学修支援勉強会の実施方法は、1)教員（基礎系教員、臨床系教員）複数名をチューターに加える、2) 後学期においては、グループ編成を学生自身で編成させ、学修支援勉強会への参加を学生に選択させた。2023年度に関しては、2022年度と同様の実施方法を継続する。学修支援前後での学修意欲および健康度調査の実施、学業成績の検討、学生からの学修支援勉強会に関するインタビュー調査を実施することで、成績下位者に対する効果的な学修支援体制の構築を検討する。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
