Project/Area Number |
20K10466
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
小暮 真奈 東北大学, 東北メディカル・メガバンク機構, 講師 (30789764)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
寳澤 篤 東北大学, 東北メディカル・メガバンク機構, 教授 (00432302)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 高血圧 / ナトリウム・カリウム比 / ナトリウム・カリウム比感受性 / ゲノム / 保健指導 |
Outline of Research at the Start |
高血圧の原因に塩分の過剰摂取がある。またカリウム摂取による降圧効果の報告もあるが何れも測定に時間を要し、保健指導の現場での活用が困難だった。 近年尿中ナトリウムとカリウムの比(Na/K比)を評価する尿ナトカリ計が開発され尿Na/K比の測定が簡便となり、活用することでより良い高血圧指導が可能と考えられる。 しかしNa/K比を下げても血圧が変化しない集団が存在することから、Na/K比の感受性について知見を深める必要もある。 本研究では、東北メディカル・メガバンク計画コホート調査のデータを用いてNa/K比の感受性遺伝子を同定する。これによりNa/K比感受性に基づいた、より効率的な公衆衛生活動が可能となる。
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Outline of Annual Research Achievements |
高血圧の原因として、塩分の過剰摂取が知られている。またカリウム摂取による降圧効果も報告されているが、何れも測定に時間を要し、保健指導の現場での活用が困難であった。しかし、最近開発された尿中ナトリウムとカリウムの比(Na/K比)を評価する尿ナトカリ計により尿Na/K比が簡便かつ即時に測定可能となった。尿Na/K比測定を健診等の現場で活用することで、より分かりやすい高血圧指導が可能になると考えられる。しかし、これまでの知見によりNa/K比を下げても血圧が変化しない集団が存在することから、Na/K比の感受性について知見を深める必要もある。本研究では、東北メディカル・メガバンク計画の地域住民コホート調査のデータを用いてNa/K比の感受性遺伝子を同定することを目的として検討を行った。 東北大学東北メディカル・メガバンク計画のコホート調査参加者約40,000人で、平均年齢は58.5±11.9歳、女性の割合は64.2%、推定24時間Na排泄量、K排泄量、Na/K比はそれぞれ228.5±51.5 meq/日、75.0±17.3 meq/日、3.1±0.8であった。GWAS(Genome-Wide Association Study;ゲノムワイド関連解析)解析の結果、Na、K、Na/K比それぞれでいくつかの遺伝子が同定された。また、同じNa排泄量、K排泄量、Na/K比でも遺伝子によって血圧の上がりやすさに違いが認められるか検討するため、血圧に対する尿中Na、K、Na/K比と遺伝子の交互作用GWASを実施した結果、有意な交互作用のP値は認められなかった。今回は全ゲノムで検討をしているため、今後さらに別のアプローチで検討を重ねることでNa/K比低減を勧めるべき者とそうでない者が分けられ、より効率的な公衆衛生活動が可能となり、循環器疾患対策を実施する上で非常に重要な知見となると考えられる。
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