Project/Area Number |
20K10481
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | St. Marianna University School of Medicine |
Principal Investigator |
勝田 友博 聖マリアンナ医科大学, 医学部, 准教授 (10465429)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | DTaP / ワクチン / 接種部位 / 局所反応 / 小児 / 医療従事者 / DTaPワクチン / 就学前 / 思春期 / 成人 |
Outline of Research at the Start |
国内においては、近年5~15歳未満の小児と成人における百日咳の流行が報告されており、年長(5歳前後)以降の小児や成人を対象とした百日咳成分含有ワクチン(DTaP)の追加接種の必要性が指摘されています。一方で、DTaPを年長以降の小児や成人に接種した場合、高率に局所反応を発現することが知られています。 本研究は、年長以降の小児や成人に対してDTaPを上腕または大腿に皮下接種し、その後の局所反応の出現状況を比較検討することにより、年長以降の小児や成人に対するDTaP接種の安全性や最適な接種部位を明確にすることを目的としています。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,合計450人の被験者に対して三種混合ワクチン(DTaP)を接種しその局所反応を接種部位別に評価することを目的としている.当初は,初年度(2020年度)よりDTaPワクチンの接種を開始する予定であったが,新型コロナウイルス感染症流行の影響により,2021年度まではやむを得ず実際の接種を見送った.その後,調査参加施設と十分協議した結果,2022年度前半より実際の接種を開始し,2023年4月時点で最終接種予定450例のうち約150例へのDTaPワクチンの接種が完了した.現時点では想定外の有害事象等は確認されずに順調に接種が進んでおり,最終年度(2023年度)においては引き続きDTaPワクチンの接種を継続する.計画遅延に関しては,今後,解析を迅速に行うことにより.当初計画通りの期間で研究を完了するように努める.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前述の通り,当初は,初年度(2020年度)より実際のDTaPワクチンの接種を開始する予定であったが,新型コロナウイルス感染症流行に伴う外出規制や医療従事者や小児を対象とした新型コロナワクチン接種開始などの影響により,2021年度までは実際の接種が困難であったため,本研究の進捗は全体的にはやや遅れている,とした.ただし2022年度以降は,順調に接種が進んでおり,また調査期間を1年間延長していただいたため,研究計画は予定通り遂行可能であると認識している.
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Strategy for Future Research Activity |
2022-23年度は被験者に対するDTaPワクチンの接種を継続する.ただし,その際,新型コロナウイルス感染症流行やそのワクチン接種等に際して,被験者に不利益が発生しないよう十分な配慮を行う. 2021年度までの計画遅延に関しては,今後,解析を迅速に行うことで修正が可能であると認識している.
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