ビッグデータを用いた大気汚染環境政策の健康影響評価
Project/Area Number |
20K10499
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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Research Institution | Okayama University |
Principal Investigator |
津田 敏秀 岡山大学, 環境生命自然科学学域, 教授 (20231433)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
頼藤 貴志 岡山大学, 医歯薬学域, 教授 (00452566)
鈴木 越治 岡山大学, 医歯薬学域, 研究准教授 (10627764)
鹿嶋 小緒里 広島大学, 先進理工系科学研究科(国), 准教授 (30581699)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 大気汚染 / 環境政策 |
Outline of Research at the Start |
最近の疫学研究において、比較的低濃度の大気汚染でも健康影響を引き起こすことが指摘されている。しかし、これらの多くは、時系列分析などの観察研究により得られた知見である。そのため現在では、介入研究のような状況を利用したQuasi-experimental studyのデザインにより、環境政策実施などによる大気汚染濃度改善と、それに続く健康アウトカム改善の評価を厳密に行うことが求められている。本応募課題では、国内で行われきた大気汚染環境政策(東京都のディーゼル車規制とNOx/PM法)の健康アウトカムへの影響を評価する。
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Outline of Annual Research Achievements |
世界中で、大気汚染環境政策(例:石炭使用の廃止や燃料の中の硫黄濃度削減)や、工場の閉鎖・オリンピックの際の交通規制などによる大気汚染濃度の改善がもたらす健康影響に関して研究が行わているが、このような施策が健康を改善するという結果には至っておらず、更なる研究が必要とされている。 本研究は、東京オリンピック・パラリンピックに伴う交通規制が、大気汚染濃度やその後の疾病・死亡にどのような影響を与えるかを動態統計などのビッグデータを用いて評価することを目的の一つに掲げている。東京オリンピック・パラリンピックが、新型コロナウイルス感染症が流行する中での開催であったことから、新型コロナウイルス感染症の影響を含めた評価が不可欠であると考えるに至った。また、新型コロナウイルス感染症は、社会構造の変化をもたらすほどの影響力があり、リモートワークの推奨やオフィスの地方移転など、都市部での大気汚染濃度の減少にも影響を及ぼすのではないかと考えた。 よって、東京オリンピック・パラリンピックにおける交通規制による大気汚染濃度の改善が健康アウトカムに与える影響については、直接的な検討は困難であったが、東京オリンピック・パラリンピックと新型コロナウイルス感染症との関連、新型コロナウイルス感染症による規制と喘息の関連、新型コロナウイルス感染症と大気汚染の関連、大気汚染と糖尿病との関連、大気汚染濃度と救急搬送の関連など様々な角度から健康評価を行い、論文化することができた。
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Report
(4 results)
Research Products
(5 results)
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[Journal Article] Long-term exposure to fine particle matter and all-cause mortality and cause-specific mortality in Japan; JPHC Study2022
Author(s)
Norie Sawada, Tomoki Nakaya, Saori Kashima, Takashi Yorifuji, Tomoya Hanibuchi, Hadrien Charvat, Taiki Yamaji, Motoki Iwasaki, Manami Inoue, Hiroyasu Iso, Shoichiro Tsugane
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Journal Title
BMC Public Health
Volume: 22(1)
Issue: 1
Pages: 466-466
DOI
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Peer Reviewed / Open Access