Project/Area Number |
20K10575
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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Research Institution | Tokyo Women's Medical University |
Principal Investigator |
國江 慶子 東京女子医科大学, 看護学部, 准教授 (80748898)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武村 雪絵 東京大学, 医学部附属病院, 看護部長 (70361467)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 実践参加 / 人材育成 / 多機能 / 他施設での学習 / 看護実践 / 他施設参加 |
Outline of Research at the Start |
地域包括ケアシステムにおいて、良質なケアを継続的に提供する人材の育成体制の構造化が不可欠である。本研究の目的は、看護職を対象とした、シームレスケアの実現に向けた「他施設実践参加型人材育成プログラム」を構築することである。 看護部門責任者や看護師を対象に、他施設での学びに関するインタビュー調査及び質問紙調査を実施する。分析結果を統合し、他施設で学ぶ人材育成の具体的方策を検討し、他施設実践参加型人材育成プログラムを構築する。
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Outline of Annual Research Achievements |
看護職を対象とした「他施設実践参加型人材育成プログラム」を構築するため、地域内外の他施設との学習機会についての現状、その意義についての調査を企画した。新型コロナ感染拡大に伴い他施設での一時的な実践研修が制限され調査が困難であった。「他施設実践参加型人材育成プログラム」に向け、学習機会の二―ズがあることや感染拡大の収束後の再開の可能性はヒアリングから確認された。 計画の一部変更を行い、オンライン等Withコロナ時代での他施設参加の可能性を含め、他施設への派遣研修の実績のある施設等の情報収集を行った。感染の影響が少ない期間に一時研修開始の可能性があったが、結果的には感染拡大への懸念や集合研修の制限が継続した。調査時点で施設外交流を実施する施設およびその経験を2年以内に有する対象者は極めて少なく、調査は困難であった。一方で、他施設での経験が、現施設との「患者ニーズの違い」「看護実践の違い」「看護実践上優先する考え方の違い」「協働の方法の違い」への気付きから、「自身または自施設で取り入れたい看護実践や考え方」についての学びを得ていたことが分かった。施設内に多機能を有する施設について、情報収集を行い、他施設実践とは異なり、組織での仕組みや実践の方向性は同じであるが、多機能での研修や一時的な実践経験から、明らかにできる実践参加による学習がある可能性が示唆された。実践参加型人材育成を検討する知見を得るため、他施設に加え多機能を有する施設での他部署にも着目し、今後調査実施予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナ感染拡大に伴い計画修正を行ったが、制限等が継続し対象の選定が困難であった。
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Strategy for Future Research Activity |
新型コロナの5類への変更に伴い研究テーマである研修が安定的に実施されることが期待できる。さらに、資料を検討した結果、他施設での実践参加に加え他機能での実践参加にテーマを拡大することで、実施可能性の高い対象が選定できた。今後調査を行う予定である。
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