Project/Area Number |
20K10739
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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Research Institution | Jobu University (2023) Takasaki University of Health and Welfare (2020-2022) |
Principal Investigator |
藤本 桂子 上武大学, 看護学部, 講師 (80709238)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 晴美 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 准教授 (20404923)
神田 清子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (40134291)
砂賀 道子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (50389748)
小沼 美加 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助教 (80843086)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 乳がん / 患者 / 思春期 / 子ども / 体験 / 母親 / 娘 / 看護 / 発達課題 / 親子 / プログラム |
Outline of Research at the Start |
近年,乳がんの罹患率は著しく増加し,多くの患者が子育てをしながら治療を受けてい る.しかし,乳がんの母親が子どもと共に乳がんを乗り越えるための支援を具体化したプ ログラムは開発されておらず,支援の質の均一化がなされていない現状がある.そこで, 本研究は,子どもの発達段階に合わせた「親子で乗り越える乳がんプログラム」を開発し,患者と子どもへの効果を評価することを目的とする. 本研究は,オープンなコミュニケーションをとりながら親子で乳がんを乗り越えるための支援の質の均一化に寄与できると考える.
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Outline of Annual Research Achievements |
Experiences of Adolescent Daughters in Beginning to Live With Their Mothers' Cancer: A Qualitative Studyのテーマで研究成果を投稿し、海外誌に掲載された(Clinical Nursing Research, 32(4) 830-839)。本研究では、母親のがん診断とともに生き始めた思春期の娘たちの経験を明らかにするものである。参加者は、母親が乳がんと診断された時、中学生または高校生であった14人の思春期の娘である。内容分析を用いて半構造化インタビューを分析した。インタビューデータを用いて、23のサブカテゴリーと183のコードから、(1)動揺や不安から心を安定させようと試行錯誤する、(2)自分の学校生活や将来への影響を最小限にする、(3)周囲の助けや支えを得て前進する、(4)家族とともに母を守り看取るために前進する、という4つのカテゴリーを作成した。私たちは支援者として、母親のがんとともに生きる思春期の娘の体験を理解しなければならない。思春期の娘が母親のがんと共に生き、支援を得るためには、外部の大切な人とのオープンなコミュニケーションが不可欠であることが示唆された。 また、乳がんに罹患した母親と思春期の子どもの体験に関する海外研究の動向のテーマで研究成果を投稿し、日本がん看護学会誌に掲載された。本研究では13件の海外論文を分析した。BRCA1/2陽性結果を子どもに開示するかどうかの母親の意思決定等について明らかにされていた。13件の文献は全て、対象者に思春期以外の年齢の子どもを含んでおり、今後は対象者を「思春期」に限定した調査や発達課題を踏まえた支援方法の開発が必要であることが示唆された。
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