妊娠糖尿病既往女性の受診行動を促進する長期フォローアッププログラムの開発
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20K10751
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | Tokushima Bunri University |
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Principal Investigator |
佐原 玉恵 徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (50335824)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東 敬次郎 徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (20192958)
谷 洋江 徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (60253233)
板東 恭子 徳島文理大学, 保健福祉学部, 助教 (50869708)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 妊娠糖尿病 / 妊娠糖尿病既往女性 / 血糖検査 / フォローアップ / 受診行動 / 子育て期 / 体重コントロール / 体重コンロトール / 長期フォローアップ / 子育て / 2型糖尿病 |
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| Outline of Research at the Start |
GDM既往女性の出産後の長期フォローアップについては、定期的な受診システムが整っておらず、ドロップアウト事例も多いことが指摘されている(平松,2013)。将来の母体糖尿病児や2型糖尿病人口を減少させるためにGDM既往女性への受診行動促進への支援は喫緊の課題である。支援においては産後特有の心身の変化や育児期であるという特徴を踏まえた内容が重要である。そこで、本研究課題は、GDM既往女性の血糖管理のための受診行動を促進する因子、阻害する因子を明らかにし、子育て期の生活に根ざした、誰でも、どこにいても受けられる受診行動促進のための長期フォローアッププログラムを開発することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、2022年に実施した質的調査のデータを追加し、フォローアッププログラムの試案を作成する予定であった。2022年度質的調査の対象者は、A市の乳児健診を受診した母親のうちGDM既往があり調査協力に同意を得た２名であった。調査方法は半構造的面接を行い、質的記述的に分析した。B氏は30代で、第2子妊娠中にGDMと診断され、産科で糖尿病の管理が行われていた。C氏は40代で、第2子の妊娠中にGDMと診断され内科での管理が行われていた。受診を促進するものとして「託児があれば受診できる」、「リマインダーがあれば受診のきっかけになる」があげられた。2023年度まで期間を延長したがコロナ感染は収束したものA市内の総合病院を通じてインタビューの参加者を募ることができなかった。研究計画を修正し、質的研究は2名のデータ、2020-2023までの文献レビュー、量的調査の結果から以下のプログラムの内容について検討し、17の項目が挙げられた。17項目のうち質問紙調査で明らかになったものは、5項目、インタビュー調査であきらかになったものは8項目、文献レビューから明らかになったものは、4項目であった。専門家間で討議した結果、以下の8項目をプログラムの骨子として試作することを検討した。
１．当事者の知識の普及と意識の向上 ２．産科医と内科医の連携 ３．病院受診のリマインダー ４．実践可能な指導内容 ５．運動療法の促しと時間調整 ６．受診を可能にする子育て預け先の紹介 ７．家族のサポートを促す支援 ８．食事作りへのサポート 詳細な実施内容と具体的な活用方法について今後検討していく。
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Report
(4 results)
Research Products
(3 results)
