| Project/Area Number |
20K10757
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | Kumamoto University |
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Principal Investigator |
国府 浩子 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 教授 (70279355)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柊中 智恵子 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (60274726)
樋口 有紀 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 助教 (90741637)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 乳がん / ホルモン療法 / がん患者 / 生活マネジメント / がん看護 / 看護学 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、生活調整が難しい若年性乳がん患者に焦点をあてた『ホルモン療法を受ける若年性乳がん患者の生活マネジメントプログラム』の開発である。
１．ホルモン療法を受ける若年性乳がん患者の生活上の支障と生活調整の実態、食事や身体活動に関する認識を明らかにする面接調査、２．体重増加の直接関連要因とその影響を明らかにする質問紙調査と測定、３．倦怠感の特徴と心理社会的要因を含む要因との関係を明らかにする質問紙調査と身体活動量測定を行い、得られた結果に基づき検討を加え、生活マネジメントプログラムを開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
内分泌療法中の閉経前乳がん患者が、副作用としての更年期症状に伴い日常生活行動上の支障をどの程度捉えているか、また日常生活行動の支障感に影響を及ぼす要因との関係性を明らかにすることを目的とした質問紙調査において有効回答が得られた110名を対象に日常生活行動の支障感に影響を及ぼす要因との関係性について分析を行った。日常生活行動の支障感と更年期症状、病気の不確かさ、自己効力感は0.5以上（ｐ〈0.01）の相関関係が示された。また、認知機能評価の下位領域である「自覚的認知能力」の平均得点２点未満の患者において、3点以上の患者と比較して日常生活行動の支障感が有意に強い傾向が示された。自身の認知能力を低くとらえている方（自覚的認知能力の平均得点２点未満）が認知機能障害の程度を重くとらえ、自身のQOLが低下していると捉えていた。自身の認知能力を低くとらえている方は、心身の更年期症状の程度も強く、日常生活行動の支障感を強く感じ、病気の不確かさを強く感じ、自己効力感が低い傾向であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID-19感染拡大に伴い、調査を中断・延期していたため１年の遅れがある。日常生活行動の支障感に関する質問紙調査の分析を進めたが、まだ、重回帰分析・パス解析の途中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの分析結果より、重回帰分析・パス解析をすすめ、日常生活行動の支障感への影響要因を明らかにしていく。また、生活マネジメントプログラム作成に向けて、食事や身体活動に関する認識、日常生活における具体的な生活上の工夫について面接調査を行う。
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