| Project/Area Number |
20K10778
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58060:Clinical nursing-related
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| Research Institution | Kyushu University of Nursing and Social Welfare |
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Principal Investigator |
緒方 浩志 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (20782692)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上田 智之 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 准教授 (70586320)
木村 涼平 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 講師 (00742264)
増満 誠 福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (10381188)
森 雄太 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 講師 (10783798)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
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| Keywords | 自然災害 / 長期的影響 / メンタルヘルス / 自律神経系活性 / 脳機能活動 / 認知行動療法 / メンタルへルス / 光トポグラフィ / 回復阻害要因 / 被災者 / 光トポグラフィ技術（NIRS） / 看護学生 / 脳活動 / NIRS / 自律神経系活性心拍変動 / 心拍変動 / 災害被災者 / 生活再建期 / 生理学・心理社会学的影響 / 集団認知行動療法 / プログラム開発 |
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| Outline of Research at the Start |
自然災害によって被災者は、仮設住宅を退去後も生活環境の変化によるストレスや、それまでの支援が途切れることで精神的不調に陥ることが報告されており、その対策は急務である。そこで本研究では、仮設住宅退去後の生活再建期にある被災者に対して、災害による長期ストレスが心身に与える影響と心理的回復の阻害要因を生理学的・心理社会学的側面から分析する。さらに、被災者のリカバリーを促す視点から、看護師または保健師が実践可能な認知行動療法を活用した集団自立支援プログラムの開発を目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、仮設住宅退去後の生活再建期にある被災者に対して、災害による長期ストレスが心身に与える影響と心理的回復の阻害要因を生理学的・心理社会学的側面から分析する。さらに、被災者のリカバリーを促す視点から、看護師または保健師が実践可能な認知行動療法を活用した集団自立支援プログラムの開発を目的としている。
令和５年度は、、新型コロナウイルス感染症による研究の見合わせと地域自治体との調整を行い、生理学的データ（自律神経系活性、脳活動）及び心理的回復を阻害している要因を明らからにするためのインタビュー調査の調査協力者を継続して募っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、自然災害による影響を受けた地域の住民を対象としている。新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大に伴い、研究者会議の実施や研究活動の自粛及を余儀なくされた期間が長かったこと、及び対象地域における被災自治体との調整が困難な状況であったため当初予定より大幅に遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、引き続きwebによる研究者会議を実施し、令和２年７月豪雨災害で被災した地域の住民を対象に本調査を継続していく。
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