がん薬物療法における災害看護実践シミュレーション教育プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	20K10806
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58060:Clinical nursing-related
Research Institution	Fukushima Medical University
Principal Investigator	菅野久美福島県立医科大学, 看護学部, 准教授 (20404890)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	今津陽子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (60782670)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000) Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000) Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords	がん薬物療法 / 災害 / 看護実践 / シミュレーション教育
Outline of Research at the Start	災害発生時にがん薬物療法に携わる看護師には，患者の生命の危機や抗がん剤暴露の危険性の判断，対応の即時性および適切性が加わる高度な看護実践能力が求められる．本研究では，主に地震災害を想定した看護実践シミュレーション教育プログラムを開発し，その効果を検証することを目的とした．これにより，看護師の実践能力向上と患者の安全の強化が期待される．さらに，例え災害が発生したとしても，中断をすることない継続治療が保障され，わが国のがん対策に合致した「がん医療の充実」およびがん医療の向上への貢献につながる．
Outline of Annual Research Achievements	災害発生時にがん薬物療法に携わる看護師には，患者の生命の危機や抗がん剤暴露の危険性の判断，対応の即時性および適切性が加わる高度な看護実践能力が求められる．本研究の目的は，地震災害を想定した看護実践シミュレーション教育プログラムを開発し，その効果の検証である． 2022年度は，地震災害初期対応シミュレーション教育内容および評価方法とともに，研修会開催条件について，下記の通り具体的に検討をした．前年度の国内外の文献検討の結果となる８つに分類＜災害時の対応全般に関する知識＞＜学習内容と習熟度＞＜災害時の対応への関心・意識＞＜災害時に看護師の行う役割＞＜災害時に期待される自身の行動＞＜行動化への自信・自己効力感＞＜学習・研修会の満足度＞＜学習・研修会に対する感想＞に基づいて，がん薬物療法に携わる看護師の災害初期対応能力に特化した具体的な評価項目および教育プログラム全体の検証について検討した．さらに，対面型集合教育研修の具体的な開催に向けて，研究者所属する附属病院との準備調整を行った．これにより，開催時期を新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行後としたため，補助事業期間延長を申請し承認を得て2023年度実施予定である．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本プログラムは，対面型の集合教育研修として計画されたものであり，COVID-19感染拡大にともなう緊急事態宣言と重なり中止となっていた．感染予防対策も考慮し，遠隔での教育研修として具体的な方法の検討をしていたが，新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行も鑑み、当初の対面型の研修の可能性を検討していたために時間を要した．
Strategy for Future Research Activity	2023年度に補助事業期間延長を申請の承認を得ることができたため，研究対象候補施設(現時点で3か所)との調整をはかり，当初計画していた対面型の研修会の開催・データ収集・分析を実施予定である．