Project/Area Number |
20K10847
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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Research Institution | Mukogawa Women's University |
Principal Investigator |
本間 裕子 武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (50270054)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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Keywords | ボディイメージ / ダイエット / 思春期 / 女性 / ダイエット行動 / 縦断研究 |
Outline of Research at the Start |
若い女性のやせは月経異常のリスクを高め、低出生体重児の出産と関連するなど次世代への影響も懸念されている。不適切なダイエット行動は思春期から始まっており、予防的介入のために影響因子を明らかにする必要がある。そこで、女子中学生を対象に縦断的調査を実施し、思春期女子のボディイメージおよびダイエット行動の変化を示すとともに、これらの変化が家族・友人・メディアの3因子によって予測できるかどうかを検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は縦断的質問紙調査に向けて、近年、活発に研究されているソーシャルメディアによる影響について文献調査を実施した。Tripartite Influence Modelでは家族、友人、テレビや雑誌などの従来のメディアからの影響によって、社会のやせ理想が個人に内面化し、不健康なボディイメージや不適切なダイエット行動につながると仮定されている。ソーシャルメディアは従来のメディアより強力な影響を与える可能性があることが実証されつつあり、4つ目の社会的影響要因に入れることが示唆されている。ボディイメージにはInstagramやTikTokのような画像中心のソーシャルメディアはFacebookやTwitterなどの文字中心のソーシャルメディアより強く影響していることも実証されているが、近年では自撮り行動の違いに着目されている。自撮りの投稿だけでは関連はないが、自撮りの編集や閲覧は体型や容姿への不満と関連があったという報告がある。ソーシャルメディア利用頻度より、利用の動機の方がボディイメージに関連するという報告もあり、今後はソーシャルメディア利用全般より、メディアの種類や使い方、利用目的によるボディイメージの違いを調査する必要があることが明らかになった。ボディイメージ研究ではこれまで体型不満のようなネガティブボディイメージを変数としてきたが、ポジティブボディイメージに関する研究も増加している。両者は対極に位置する反対語というより、別の概念であり、健康や摂食行動との関連も異なることが実証されている。そこで、近年の自分の身体をありのまま受け入れ、愛することを奨励する「ボディポジティブ」という考えが、思春期女子の間にどのように浸透しているのかと併せて、ポジティブ・ボディイメージという観点から調査を検討する。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初予定していた方法での縦断調査に必要なサンプルサイズの確保が困難であることが予想されたため、方法を再検討する必要があった。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は質問紙調査に向けて質問紙を完成させる。調査協力者の募集・データ収集にはインターネット調査会社を利用する予定である。進度の遅れを考慮し、データ収集を年1回から年2回(半年間隔)にすることを検討している。
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