| Project/Area Number |
20K10877
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Fukuoka jogakuin Nursing College (2021-2022)
Nishikyushu University (2020) |
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Principal Investigator |
仲道 由紀 福岡女学院看護大学, 看護学部, 准教授 (00437790)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 初美 福岡女学院看護大学, 看護学部, 教授 (30295034)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 養育期の家族 / 子育て / 母親 / 祖母 / 肯定的役割関係 |
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| Outline of Research at the Start |
養育期の家族、特に母親有職世帯においては祖父母が担う子育て役割機能は大きい。しかしその一方、親世代と祖父母世代間に戸惑いが生じている。そこで本研究は、子育てにおける母親と祖母間の肯定的な役割関係の構造を明らかにすることを目的とする。具体的には①概念分析と質的研究により「母親と祖母間の肯定的役割関係」の概念因子を明らかにし、それを基に②「母親と祖母間の肯定的役割関係尺度」を作成し構成概念とその妥当性を明らかにする。母親と祖母相互間の肯定的な役割関係が促進されることにより、母親の育児不安や祖母の負担感を軽減できると考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
共働き家庭が急増し、家庭や地域の子育て支援システムの構築が必要とされている今日、新しい家族メンバーを迎え、お互いの役割を調整しながら家族関係を拡大するという発達課題に向き合う養育期初期の家族においては、祖父母が担う子育て役割機能は大きい。特に母親が就労している場合、祖父母は重要な子育て支援者となり得るが、世代間の育児方針のずれや育児方法の違いに戸惑いを感じる母親や育児支援を重荷と感じる祖母の姿も近年報告されている。
そこで、本研究は子育てにおける母親と祖母間の肯定的な役割関係の構造を明らかにすることを目的とし、概念分析を実施した。その結果をもとに母親と祖母の双方が認知する「子育てにおける肯定的役割関係」を明らかにするために、本年度も引き続き、保育施設および乳幼児健診の場において調査依頼を行ってきた。
母親と祖母を対象とし、双方間の肯定的役割関係の構造を明らかにすることは、親世代、祖父母世代の相互が子育てにおいてより良い関係性を構築することを促し、母親の育児不安や祖母の負担感を軽減することができると考える。
しかし、昨年度に引き続くコロナ禍のため、調査施設の調査負担の軽減を図ることが難しく、実施時期も未定のまま調査実施までには至らなかった。現在、予定している調査対象や調査内容の修正と調査実施に関する方法の見直しを行いながら調査実施予定施設と調整中である。可能な範囲で調査を実施できるよう早急に検討を行い、進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
調査対象施設に調査依頼をしたが、本年度も新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、調査実施に至らなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査実施に向けて調査施設への負担軽減を検討し、調査内容・方法の修正を行う。調査実施後は、適宜分析を進めていく。
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