周産期喪失に対するオンラインサポートグループミーティングシステムの開発と評価

• Project/Area Number: 20K10888
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
• Research Institution: Ishikawa Prefectural Nursing University
• Principal Investigator: 米田 昌代 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (80326082)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000); Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
• Keywords: 周産期喪失 / グリーフケア / オンラインシステム / サポートグループ / セルフヘルプグループ / 実態 / 課題 / 効果 / 評価

Outline of Research at the Start

周産期喪失(流産・死産(人工死産を含む)・新生児死亡)を経験した家族を対象とし、時間と場所に制限のないインターネットを活用し、コミュニケーションをとることができるオンラインサポートグループミーティングシステムを開発し、その効果の検証を目的とする。4年計画の内1年目は開発に向けた情報収集、システム試案の作成、2年目は既存のグループで試行、改訂版作成、3年目は全国の自助グループに依頼し効果を検証する。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は周産期喪失（流産・死産・新生児死亡）を経験した家族へのインターネットを介したオンラインサポートグループミーティングシステムの開発と評価を目的としている。
研究を計画した時点はコロナ禍ではなく、ほとんどオンラインミーティングを実施しているところがなかったため、誰もが参加しやすいシステム作りをめざしていたが、その後、コロナ禍に突入し、2022年度はコロナ禍3年目ということもあり、多くのグループにおいて、実施されていることが予測された。よって、コロナ禍における周産期喪失を経験した家族のセルフヘルプグループ・サポートグループの活動の実態と課題を調査する計画に変更し、対面とオンラインの実態、オンラインでの具体的方法、効果、課題の現状について実態調査を実施し、よりよいシステム作りについて検討しようと計画した。
倫理審査は承認され、調査対象者はメーリングリストとホームページ・SNSよりグループを抽出し、リストを作成、送付の準備は整っている（前年度の計画では周産期の喪失に絞ったのでは、対象数が確保できないと考え、他の喪失体験者の自助グループについても実施しようと計画していたが、ホームページ以外でインスタグラムにおいて活動を広報しているグループが多いことがわかり、当初の計画通り、周産期に絞ることとした）。今後、依頼文とグーグルフォームで作成した質問紙のURLを送付する予定である。また、質問紙回答後、詳細についてインタビュー調査に協力の意思がある方は質問紙の文末にメールアドレスを記入していただき、改めてインタビュー調査を依頼していく予定である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

最初の2年間はコロナ禍の影響と研究時間が確保できずに、進まずにいたが、今年度は研究計画を見直し、倫理審査までこぎつけ、アルバイト雇用により、調査依頼準備までにはいたることができた。しかし、そこから再び、研究時間が確保できずに、調査依頼のステップをふむことができなかったため。

Strategy for Future Research Activity

今年度はすみやかに調査依頼、データ収集に入り、結果の分析、公表に努めていきたいと考えている。