| Project/Area Number |
20K10903
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Tokai University (2022-2023)
Tokai University Junior College of Nursing and Technology (2020-2021) |
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Principal Investigator |
端山 淳子 東海大学, 医学部, 准教授 (70713759)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 和弘 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (50222170)
渕田 明子 東海大学医療技術短期大学, その他部局等, 教授 (60637396)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 食物アレルギー / Shared decision making / 意思決定ガイド / decision Aid / 親子 / 意思決定支援 / 意思決定葛藤 / 治療 / 意思決定 / Decision aid / 意思決定共有 / Quality of life / 経口免疫療法 / Shared ｄecision making |
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| Outline of Research at the Start |
食物アレルギー患児の耐性獲得を目指せる治療法として経口免疫療法（OIT）があるが、先行研究では、OITを選択した親子が治療後の想定以上の負担に苦悩している実態がある。そのため、治療選択時には、その現時点で考えられるメリット・デメリットを十分に知り、決定者である親や治療を受ける本人の価値観や希望に基づき選択することが重要である。
本研究は、OITに踏み出すか否かという決断の際の、親子丸ごとの支援を実現するため、この治療の“利用可能性”と“意義”について熟慮するための「Shared decision making （共有意思決定)」の概念を基盤とした、意思決定ガイドを開発しその効果を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
【最終年度の成果】
食物アレルギーは小児期に発症し、親子で長期に向き合っていくことの多い疾患である。そのため、医療者の継続的な親子への支援が必要である。最終年度は、治療法の選択を支援することを目的としたDecision Aid「一緒に考えよう食物アレルギーの治療法」のパイロットテストを実施した。本研究は、親と子ども、それぞれに及ぼす影響やDecision Aidの有用性を検討する上でのより深い理解に繋げるため、量的・質的データ両方を収集した。
研究協力の得られた施設の参加者、親9名・子ども4名、計13名のデータを分析した。本Decision Aidの介入の影響として、介入後1週間時点での親の意思決定葛藤（Decision conflict scale）の有意な改善がみられた。また親の、子どもの治療に対する気持ちを知ることや子どもが意思決定に関与することの重要性への気づき、親子で意思決定を協働していこうとする意識が芽生えた。子どもについては、子ども自身の疾患の受け止めや治療に関する意思が親とは異なること、また、親や医療者と、それらを表出したり話し合う機会を提供してほしいというニーズを持つことが明らかとなった。
【研究期間全体の成果】
Shared decision makingを基盤に持つDecision Aidは、意思決定葛藤などを改善することが報告されており、アレルギー・食物アレルギー分野における開発が期待されている。本研究全体を通して、国際的に推奨される手順に従い、意思決定ニーズの調査・試作版Decision Aidの内容適切性評価、パイロットテストを実施し、日本で初めての食物アレルギー分野のDecision Aidを開発することができた。最終版Decision Aidのパイロットテストにおいては、親の意思決定葛藤の改善や親子の対話促進効果がある可能性を持つことが示唆された。
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