| Project/Area Number |
20K10916
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Okinawa Prefectural College of Nursing |
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Principal Investigator |
賀数 いづみ 沖縄県立看護大学, 看護学部, 教授 (50316220)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前田 和子 常磐大学, 看護学部, 教授 (90190298)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 10代母親 / 支援必要度 / 尺度 / 若年母親 / 実用可能性 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、筆者らの平成27年度～29年度、基盤研究(C)「10代母親の看護支援必要度測定尺度の開発」、筆者の博士論文「十代母親のハイリスク者を特定するためのスクリーニングツールの開発」の成果をさらに、実用的かつ妥当なものにしようとする発展的研究である。
分析結果からは、10代母親集団が一括りにできる同質集団ではない、産後1ヵ月迄の追跡では予測妥当性がつかめない、項目の精選と判定基準の再検討の必要性などの課題が残った。本研究では、これらの課題に取り組む。
特に尺度の実用性と妥当性を高めるために調査フィールドを病院だけでなく地域にも拡大し、調査期間を妊娠期から幼児期前半まで追跡する縦断研究とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和５年度はこれまでに開催した専門家会議（産婦人科医１人、助産師１人、研究者２人）の意見交換の内容を再確認し、先行研究で作成した「10代母親の看護支援必要度測定尺度（第一次案）」を見直した。先行研究で10代母親を担当した医師や助産師がどのような視点で10代母親のリスクの程度を評価しているか、10代母親を産後入院中に担当した医師や助産師が回答したリスク評価に関する自由記述を再度分析した。担当した10代母親のリスクの程度を「１（リスクは）全くない～5（リスクは）非常に高い」で選択し、その理由（評価の視点）の自由記述を質的に分析し直し、「10代母親の支援必要度測定尺度（第二次案）」を作成中である。
尺度（第二次案）の完成後に、一定地域で長く10代母親の支援を実践している助産師の支援経験を通して「10代母親の支援必要度測定尺度（第二次案）」の実用可能性について検証する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究期間中、COVID-19 の感染拡大で研究計画の進捗に大きく影響した。当初の研究計画が順調に進んでいないことや医師や助産師の繁忙により専門家会議の開催ができなかった。
研究協力依頼を予定していた施設の看護人材不足が深刻で協力依頼が困難であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
「10代母親の支援必要度測定尺度（第二次案）」を早急に完成させ、研究目的達成に向けて協力施設及び研究協力者を確保し研究計画を推進する。
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