| Project/Area Number |
20K10925
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
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| Research Institution | Kyoto University (2022-2023)
Kyoto Tachibana University (2020-2021) |
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Principal Investigator |
常田 裕子 京都大学, 医学研究科, 准教授 (40622486)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 俊子 大阪信愛学院大学, 看護学部, 教授 (00232992)
上澤 悦子 大阪信愛学院大学, 看護学部, 研究員 (10317068)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | ヘルスリテラシー / 母乳育児 / 性成熟期女性 / 成熟期女性 / 授乳 / 妊娠期 / ヘルスプロモーション |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、母親から赤ちゃんへの初めての贈り物「First Gift」となりうる母乳育児から、ヘルスリテラシーの向上を目指し、わが子の健康増進を考えられる妊娠後期からの授乳教室のプログラム開発を目指す。
母乳育児は、世界的に推進され、母親はわが子の健康を願い、母乳育児を希望するも、実施できていない。母乳育児の継続には、授乳経験、母乳育児に対する母親の感情や意思などが指摘されている。
母親が、将来のわが子の健康に影響を与えうる母乳に関する情報を妊娠期から「入手」「理解」「評価」「活用」するという4つの能力をヘルスリテラシーとし、母乳育児を通した母親のヘルスリテラシーへの支援を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に倫理委員会審査の準備を行った下記の研究課題について、倫理委員会への申請と承認を受けて、研究を実施し、得られたデータを分析した。
1．赤ちゃんにやさしい病院を対象にした質問紙調査
67施設を対象に、母乳育児の実態および妊娠期・産褥期における母乳ケアの実態を明らかにするための質問紙調査を行った。33施設より回答が得られ、回答不備等を除き30施設が分析対象となった。1ヶ月の母乳率は平均67.0％（SD14.8）、全施設で妊娠期に何らかのケアを行っており、平均介入回数は3.59±1.32回であった。施設形態等に有意な関係が見られた。
2．性成熟期（18ー45歳）女性に対するWEB調査
ヘルスリテラシーの実態と関連要因の探索を明らかにするために、地域別人口動態の比率を踏まえて依頼したモニター登録をしている女性及び研究協力施設である赤ちゃんにやさしい病院において出産経験のある女性を対象にW E B調査を行い、529名が分析対象となった。日本版HLSーEUーQ47の回答結果に基づきヘルスリテラシーの分類を見ると、先行研究と同様に、不十分・やや不十分が過半数を占めた。ヘルスリテラシーと居住地域、婚姻歴や子どもの有無などに有意な関係が見られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究倫理委員会の審査に時間を要し、承認を得た時期が年末年始に近くなった関係で、実施を遅くする必要があった。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２３年度に必要な研究データを得ることはできたため、引き続きデータを適切に分析し、成果をまとめる。２０２４年度は最終年度として学会発表、論文投稿など成果を公表する予定である。
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