Development and effects of a parenting fatigue reduction program using an integrated approach for elderly women
| Project/Area Number |
20K10947
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 58070:Lifelong developmental nursing-related
|
|---|
| Research Institution | Juntendo University |
|---|
Principal Investigator |
植竹 貴子 順天堂大学, 医療看護学部, 助教 (20438617)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 眞理 (高橋 真理) 学校法人文京学院 文京学院大学, 看護学研究科, 特任教授 (20216758)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2023: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
|
|---|
| Keywords | 育児 / 疲労 / 補完代替療法 / 認知行動療法 / 統合医療 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究目的は疲労を有する育児期の女性に対する疲労軽減プログラムを開発し、その効果を検証することである。育児期の疲労は母親のメンタルヘルスを低下させ、長期的には母親の健康や児の成長・発達に影響を与える恐れがあるため軽視できない。しかし、育児期の女性の疲労軽減のための介入研究は数少なく効果が実証されていない。本研究では、育児期の疲労への多次元的な介入を目指し、疲労に関する知識の獲得やセルフケア、育児環境の調整、自己効力感を高めるための認知行動的療法による介入と補完代替療法のコラボレーションである統合的アプローチによる介入プログラムを開発し、育児環境の改善を目指す。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究目的は疲労を有する育児期の高年女性に対する統合的アプローチによるプログラムを開発し、その効果を検証することである。開発プロセスにはADDIEモデルを用いた。「分析」では育児期の疲労の「イライラした状態」、「十分な休息の機会がない」、「思い通りにならない状況」という特徴や、「高い自覚症状」、「低い自己効力感」、「短い睡眠時間」、「低い情緒的サポート満足度」等の影響要因（植竹ら，2022）、および有効な介入方法として認知行動療法（CBT）と補完代替療法（CAM）を特定した。
分析結果をもとに本プログラム教材を設計・開発し、効果を検証した。介入群75名、対照群65名の2群比較による非盲検ランダム化比較試験とインタビュー調査を実施し、2群間の比較では、産後の蓄積疲労尺度（以下PAFS）下位項目_イライラ、簡略更年期指数（以下SMI）下位項目_イライラ、認知下位項目において介入効果を認めた（p ≦.05）。量的データからは疲労軽減効果を検証できなかった一方で、質的データからは「CBTの効果」、「CAMの効果」など介入効果を示すカテゴリーが抽出されたため、PAFS高疲労群、中疲労群、低疲労群別の更なる分析を行った結果、高疲労群においてのみ、2週間後（p =.051）、 4週間後（p =.054）に疲労の軽減傾向が認められた。
本プログラム教材の課題として一本の動画教材の時間を短くすることや、配信方法を検討する必要性が抽出された。よって今年度は社会実装にあたり、動画教材を７本に分割し１本あたり５～13分とした。配信方法は動画配信サイトを用い限定配信に設定、URLまたはQRコードを提示しアクセスできるように改良した。
|
Report
(4 results)
Research Products
(6 results)
