「通いの場の拡大」の指標の検討-GPSを利用した高齢者の移動行動のGIS解析
Project/Area Number |
20K10970
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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Research Institution | Juntendo University (2022) Tohto University (2020-2021) |
Principal Investigator |
種市 ひろみ 順天堂大学, 大学院医療看護学研究科, 教授 (40525143)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内野 良子 東都大学, 幕張ヒューマンケア学部, 講師 (40829933)
山田 寛 東都大学, 幕張ヒューマンケア学部, 助教 (60182549)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 通いの場 / GPS / 介護予防 / 基本チェックリスト / 移動距離 / GIS / 高齢者 / 移動行動 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、高齢者の日常生活の移動距離が「通いの場の拡大」の評価指標になるのかを明らかすることが目的である。 認知症予防を期待し、高齢者が身近に通える「通いの場の拡大」が推奨され、その創設・運営・活動内容が幅広く議論されているが、それらに加え、通いの場に参加するための移動の検討も必要となる。本研究では、高齢者の移動距離に着目し、「通いの場の拡大」との関連を検討する。地域に暮らす高齢者を対象とし、ウェアラブルGPSによる位置情報を、地理情報システム(GIS)データと道路中心線データを併用し、解析する。さらに、移動行動への影響要因として、基本チェックリストデータを収集し、移動行動との関連を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高齢者の日常生活の移動距離が「通いの場の拡大」の評価指標になるのかを明らかすることを目的としている。データを1年目と2年目の2時点で収集する縦断研究である。2022年10月、研究代表者所属大学の倫理審査委員会の承認を得て、第1回目の調査開始となった。12月にA市の「通いの場」の参加者に対して研究説明会を実施し、研究参加に同意した対象者23名に、2023年2月GPS機器の7日間携帯および基本チェックリストを基にしたアンケートへの回答を依頼した。2月末に対象者全員のデータ収集を完了した。現在、GPSデータから距離を算出し、それらとアンケートデータとを突合し、データ分析を進めている状況にある。また、「通いの場の活動と課題に関する文献検討」と題して、通いの場の評価と課題に関する文献検討を基に、学会発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、高齢者の日常生活の移動距離が「通いの場の拡大」の評価指標になるのかを明らかにすることが目的である。新型コロナ感染症の影響を受け、多くの通いの場が活動を休止し、また、高齢者の日常生活の移動距離にも影響をあたえている状況にあった。予定していた2021年度の調査開始は妥当ではないと判断し、2022年度の開始となったことから、当初のスケジュールより遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
現在進行中のデータ分析に関しては、一部を2023年度の学会にて発表予定である。また、2023年度中に、対象者40名を目標として増やす予定である。また、2022年度に調査した対象者に、2回目の調査依頼を行い、2024年2月には2回目の調査実施予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)