在宅高齢者のドライスキンを改善するセルフケア教育プログラムの開発と効果

Research Project

Project/Area Number	20K11010
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
Research Institution	The Japanese Red Cross Hiroshima College of Nursing
Principal Investigator	中村もとゑ日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 准教授 (40461339)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	百田武司日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 教授 (30432305)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000) Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2020: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Keywords	ドライスキン / 高齢者 / スキンケア / 教育プログラム / 行動 / トランスセオレティカルモデル / 在宅高齢者
Outline of Research at the Start	本研究では、ドライスキンのある在宅高齢者が皮膚の状況に合わせてスキンケアを継続することを目的とした教育プログラムを作成し、その効果を検証する。教育プログラムは先行研究および予備調査をもとに作成し、当該プログラムを用いて在宅高齢者に対するランダム化比較試験を実施しする。これにより新たな皮膚障害の回避および高齢者のQOLの向上につながることが期待できる。
Outline of Annual Research Achievements	この研究の目的は、ドライスキンのある在宅高齢者に対し、ドライスキンの改善を目指した教育プログラムを提供し、その効果を無作為化比較試験にて検証することである。仮説は「ドライスキンの改善を目指した教育プログラム (プログラムと保湿剤の提供) を受けたドライスキンのある在宅高齢者は、プログラムを受けない高齢者 (簡易版資料と保湿剤の提供) と比較して、ドライスキンが改善する」としている。なお、ドライスキンの改善は、介入群と対照群、２群間における下腿前面の角層水分量の変化量の平均値の差を比較することにより検証する。介入期間は4か月、データ収集は介入から6か月時点、12ヶ月時点で行っている。 2020年度は、先行研究を参考に作成した教育プログラム（案）による予備研究を行った。それを踏まえて、プログラム（案）の内容、評価方法、実現可能性を検討し、教育プログラムおよび介入プロトコルを確定した。また、予備研究の結果からサンプルサイズを算出し、64名(介入群32名、対照群32名）を対象とすることに決定した。 2021年度からは、介入およびデータ収集を開始し、2024年4月には脱落した対象者を除く全対象者の12か月時点のデータ収集まで終了した。今後は、データを分析し、研究成果をまとめる予定である。なお、2023年9月中旬に全対象者の6か月時点でのデータ収集を終えていることから、中間報告としてその結果を学術集会で発表し、論文として投稿予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本来の研究期間は、2020年度から2022年度の3年間であったが、2020年度からの新型コロナウイルスの影響により、高齢者の集団活動やイベントの中止、施設における面会制限等があったことで、対象者の紹介が得られない状況が続いていた。そのため期間の延長を申請した。しかし2023年度に必要対象者を確保した後は、確定したプロトコルに則って滞りなく実施し、データ収集まで終了している。したがって、昨年の報告書以降は、予定通り進行している。
Strategy for Future Research Activity	2024年度は、研究データを分析し、まとめる。また、学会発表および投稿を行う。