| Project/Area Number |
20K11043
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Tottori University |
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Principal Investigator |
浜田 紀宏 鳥取大学, 医学部, 准教授 (30362883)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
尾崎 米厚 鳥取大学, 医学部, 教授 (00224212)
谷口 晋一 鳥取大学, 医学部, 教授 (30304207)
久留 一郎 鳥取大学, 医学部, 特任教員 (60211504)
井上 和興 鳥取大学, 医学部, プロジェクト研究員 (60739085)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | KDBデータベース / 介護予防 / 健康診断 / フレイル / 健診受診率 / 慢性腎臓病 / 低尿酸血症 / ライフスタイル / 基本チェックリスト / レセプト / フレイルチェック / 人工知能 / 尿酸 / ＫＤＢデータベース |
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| Outline of Research at the Start |
① 2018の健診データ（腎機能、尿酸含む）と同年の年間介護費用並びに2018～2022年の介護費、医療費の経年変化との関連に関して検討する。
② 2018～2022年の健診データ（腎機能、体重など）の経年変化と介護費用・医療費との関連に関して検討する。
③ 低尿酸血症（2.0mg/dl以下）、尿酸値2.1～4.0mg/dl の集団の割合と疾患発症、介護費用、医療費との関連に関して、尿酸値のレベルに対してＵカーブ現象があるかも含め、検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題が計画通りに進まなかった主な理由は、分析に関連する資源の制約と技術的困難にあった。資源の制約については、国保データベース上で介護・医療・健診データの突合が研究期間の後期になって実現するなど、検討に必要なサンプル数を確保できなかったことが主な原因であった。レセプトのみでは患者イベント発症日を適切に検出できなかったことも、資源の制約の一因であった。技術的困難は、欠損値の取り扱いと、患者プロフィールを定義できるデータの不足によるものであった。未受診や検査項目の欠落による欠損値の取り扱いが、課題採択時に十分計画できていなかったため、研究の進行に支障をきたした。また、レセプト病名や健診データのみでは患者がフレイルにあるか否かを判定することが困難であり、診療録などからの患者の主観的記述や客観的データの参照が必要だった。
これらの問題に直面し、研究計画の再評価と調整が必要になり、当初の目標を研究期間内に達成することが困難になった。しかし、この経験から学んだ教訓は、現在所属する中山間地の国保病院での研究に活かせる貴重なものである。本課題「健診・医療・介護一体型ビッグデータの推移から介護予防対象者を把握する指標の探索」は、当地および周辺地域の住民ニーズに即した重要な課題であり、周辺地域と連携して引き続き住民の健康寿命延伸に取り組む価値があるものと考えている。今回学んだ経験を十分に活かして、行政と連携しながら、現地の健康課題解決に活かしていく所存である。
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