主観的幸福感をトリガーとした家族介護者における介護予防行動促進モデルの構築
Project/Area Number |
20K11104
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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Research Institution | Niigata College of Nursing |
Principal Investigator |
高林 知佳子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (20637631)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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Keywords | 家族介護者 / 介護予防行動 / セルフケア / 介護予防 / 自己健康管理 / 主観的幸福感 / トリガー |
Outline of Research at the Start |
本研究は、介護予防行動を引き起こすトリガーとしての主観的幸福感に注目し、家族介護者に対し、介護を担いながらどのような生活体験をしているかのインタビューを行ない、介護をする中での幸福感、これまでの介護予防行動内容等を抽出する。次に、介護予防行動は主観的幸福感により促進されると仮定し、インタビュー結果を基に、家族介護者の介護予防行動の影響要因を検証する分析モデルを作成する。さらに、この分析モデルを基に作成した質問紙を用いて全国調査を実施し、家族介護者の介護予防行動の影響要因を明らかにする。最後に、明らかになった影響要因をふまえ、家族介護者の介護予防につながる前向きな行動を促進するモデルを構築する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、高齢者を介護している家族介護者7名に対し、電話によるインタビュー調査を1人につき2回実施した。1回目インタビューの調査項目は、家族介護者がとっている介護予防行動、継続する理由、家族介護者が幸福を感じる場面、幸福感が介護予防行動に与える影響とし、2回目インタビューの調査項目は、1回目のインタビューでの聞き取りが不十分であった箇所、1回目のインタビューで、研究対象者の発言をどのように解釈してよいか迷った箇所等とした。これらのインタビューの逐語録から、家族介護者が介護をする中での幸福感、自身の健康への思い、これまでの自己健康管理の内容、それらのきっかけと継続理由、中断理由を抽出した。また、このインタビュー結果と2021年度に行った家族介護者の自己健康管理の内容と関連要因、予測される成果について、国内文献を整理した結果をふまえ、家族介護者の自己健康管理の影響要因を検証するための質問紙を作成した。さらに、この質問紙を用いた全国調査を実施するために、本学倫理委員会に申請し、承認を得るところまでを行った。 2023年度は、2022年度に作成した質問紙を用い、全国の居宅介護支援事業所のうち2000居宅介護支援事業所を層化二段無作為抽出法にて抽出し、管理者宛に研究対象者2名に調査票の配布を依頼する予定である。得られた結果から家族介護者の自己健康管理の影響要因を明らかにするとともに、家族介護者の人生の支援として家族介護者の健康寿命を延ばし住み慣れた地域で安心して自分らしく生活していくために家族介護者の介護予防につながる前向きな行動を促進するモデルを構築する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初は、2020~2022年度の3年間計画で本研究を行う予定であったが、2021年度に実施する予定のインタビューが新型コロナ感染症の影響を受け実施することができなかった。このため、インタビューの方法を対面形式から電話形式に変更し、1年遅れでインタビューを実施した。その結果、2022年度に実施予定であった全国調査も2023年度に実施することになった。以上のことから、当初の計画から1年遅れで研究が進んでいる状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
研究期間を1年延長したことで、2023年度には全国調査を実施し、家族介護者の自己健康管理の影響要因を明らかにするとともに、家族介護者の人生の支援として家族介護者の健康寿命を延ばし住み慣れた地域で安心して自分らしく生活していくために家族介護者の介護予防につながる前向きな行動を促進するモデルを構築する予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)