乳幼児の事故を予防するための母親のコンピテンシー尺度の開発
| Project/Area Number |
20K11118
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
|
|---|
| Research Institution | Shitennoji University |
|---|
Principal Investigator |
眞壁 美香 四天王寺大学, 看護学部, 講師 (30844477)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
都筑 千景 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (00364034)
田中 健太郎 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (50755832)
大川 聡子 関西医科大学, 看護学部, 教授 (90364033)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
|
|---|
| Keywords | 乳幼児 / 事故予防 / 保護者 / 尺度開発 / 家庭内 / 母子保健 / コンピテンシー |
|---|
| Outline of Research at the Start |
不慮の事故は乳幼児期の死因順位において上位を占め、乳幼児の生命および健康の重要課題であり、より効果的な事故予防対策を検討することが必要である。乳幼児期においては保護者を中心とした事故予防対策行動に焦点が当てられているが、これには子どもの発達を見通すことや環境のリスクをアセスメントするという複雑な能力が求められる。事故予防対策を実践するために必要なコンピテンシー（事故予防実践能力）を明らかにし、実践につながる背景を理解する必要がある。そこで、本研究は乳幼児を育てる母親の事故予防に関するコンピテンシーを明らかにし、尺度開発を行うことを目的とする。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
乳幼児の事故による死亡について、その死亡数は減少しているものの、いまだ死因順位では上位にあり、乳幼児期の重要な健康課題である。また、その多くが家庭で起こっていることから、乳幼児にとって安全なように、保護者が家庭内の環境を整えることが必要である。本研究は、乳幼児の安全のためにどのような内容が必要かを明らかにし、その尺度を開発することにより、保護者の事故予防実践の評価や学習・教育に資することを目的とする。
2023年度は、前年度に実施した尺度の信頼性・妥当性の検討のための調査票について、データクリーニングおよび分析を行い、「乳幼児の安全のための保護者の事故予防実践尺度」を開発した。尺度案の項目に欠損のなかった557件について分析を行い、信頼性は、内的一貫性（Cronbach’s α係数）、再テストによる安定性により確認し、妥当性は、基準関連妥当性、構成概念妥当性（探索的因子分析・確証的因子分析）を確認した。分析の結果、3因子19項目の尺度となり、信頼性・妥当性を確認することができた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度に実施した質問紙調査の回収率が予想を大幅に下回り、研究協力機関の確保を行い追加の調査票配布を依頼したため、調査期間が延長した。2023年度は分析・とりまとめ・発表を行う予定であったが、データクリーニングや分析に時間がかかり、遅れが生じた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は研究成果の公表に取り組む予定としている。
|
Report
(4 results)
Research Products
(3 results)
