Risk factors for dysphagia after weaning from invasive mechanical ventilation and therapeutic effect of electrical stimulation.
| Project/Area Number |
20K11240
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Dokkyo Medical University |
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Principal Investigator |
長谷川 隆一 獨協医科大学, 医学部, 教授 (10301053)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大林 茂 埼玉医科大学, 医学部, 教授 (90318246)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 嚥下障害 / 人工呼吸 / 気管挿管 / 嚥下反射 / 電気刺激療法 / 舌骨喉頭筋群 |
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| Outline of Research at the Start |
ICUの重症患者では、気管挿管・人工呼吸離脱後にしばしば嚥下障害を来して長期予後が悪化する。嚥下障害は栄養不良のみならず生命予後を悪化させることが報告され、解決すべき喫緊の課題である。
研究は3段階とし、第1段階では人工呼吸離脱後嚥下障害の現状を調査し、発症率やリスク評価のためのデータを収集する。第2段階で本症に関連するリスクを解析し、 ハイリスク症例を定義する。第3段階ではハイリスク症例を無作為に電気刺激療法群と対照群に分けて介入し、その効果を判定する。本研究のゴールは、嚥下障害のハイリスク症例の選抜と電気刺激療法による早期介入により嚥下障害を減らし、長期的な予後改善につなげることである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
欧米ではICUの重症患者において気管挿管下の人工呼吸後にしばしば嚥下機能が低下し、長期的な予後が悪化することが知られているが、本邦の大規模データは存在せず、また対応策に関する検討も見当たらない。本研究は、まずはじめに当該施設のICUにおいて人工呼吸器離脱後の重症患者の嚥下機能を網羅的に調査し、嚥下障害の程度や障害部位、そ の背景やリスク因子などの現状について調べることを初めの目的とした。続いて早期に介入すべき症例の選択のため、嚥下障害をきたしやすい「ハイリスク症例」の特徴を洗い出して定義し、このハイリスク症例を対象に特別なメニュー、例えば電気刺激や嚥下訓練といった介入の有用性を通常管理群を対照に比較検討する計画を立てた。 2021年度は昨年度より継続してICUにおける人工呼吸器離脱後 の嚥下機能に関する網羅的スクリーニングを行った。当該施設における嚥下機能低下の現状を把握 するため、言語聴覚士の協力を得てICUの人工呼吸患者の評価 を行い、41症例でデータを収集し解析した。対象を人工呼吸器離脱直後の嚥下不良群20例、良好群21例に分けて比較したところ、背景として不良群においてせん 妄、酸素化不良、嚥下反射不良が有意に多かった。一方退院時の嚥下不良群は5例(14.3%)まで減少しており、多くの症例で改善していた。この結果に対する考察 として、人工呼吸器離脱直後はせん妄や反射の低下、呼吸状態の不良により嚥下機能が障害されていたが、全身状態の改善や嚥下訓練などの介入によりそのほと んどは嚥下機能が改善すると推察された。
2022年度は新型コロナウイルス感染症患者への対応のため研究を一時中断し、2023年１１月より再びスクリーニングを再開しているが、検討に必要な症例数の確保には至っていない。
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Report
(4 results)
Research Products
(2 results)
