スポーツにおける自己調整学習を促進する方法の検討

Research Project

Project/Area Number	20K11363
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 59020:Sports sciences-related
Research Institution	National Institute of Fitness and Sports in Kanoya
Principal Investigator	幾留沙智鹿屋体育大学, スポーツ人文・応用社会科学系, 講師 (20724818)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000) Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000) Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	自己調整学習 / 運動学習 / 尺度作成 / 評価尺度 / 練習 / 自己
Outline of Research at the Start	スポーツの練習における選手の能動的な取り組みは、優れたパフォーマンスに関与する。そこで本研究では、学習者によってアクティブに進められる学習過程である「自己調整学習」を取り上げ、スポーツにおける自己調整学習を促す方法の提供を目指す。これまで、自己調整学習の実施頻度を客観的に評価する尺度が開発されてきている。しかし、尺度開発のみでは自己調整学習を実施できない選手の原因解明には至らず、自己調整学習を促進させる方法は不明である。これより本研究は、選手のパフォーマンス向上に貢献する知見を提供し、スポーツを題材に「学習者のアクティブな取り組み」を促進する方法を提案するという点で意義深いと言える。
Outline of Annual Research Achievements	学業やスポーツにおいて優れた成績を示した者は、自己調整学習と呼ばれるような能動的な学習過程に取り組んでいることが多数の先行研究において報告されている。そのため、これまで様々な領域を対象に、個人の自己調整学習の程度を評価する心理尺度が開発・活用されてきている。しかし、残念ながら、尺度を用いて現在の自己調整学習の程度を評価できたとしても、必ずしもその後の自己調整学習が促進されるとは限らない。それは、自覚すること以上に自分の学習過程をどのように工夫すればよいかという、具体的な方法を考えることの方がより難しいためである。そこで本研究では、スポーツ選手の自己調整学習を促進する方法を提供することを最終目的とし、自己調整学習の程度のより簡便な評価を可能にする短縮版尺度の作成、標準得点の算出、及び自己調整学習の実施を阻む行動側面を質的に評価する尺度の作成をめざす。なお令和5年度は育児休業を取得していたことにより、研究実績を積むことが困難であった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 令和5年度終盤まで育児休業を取得したため、短縮版尺度の作成に遅れが生じてしまった。
Strategy for Future Research Activity	今後はまず、41項目から成るスポーツ版自己調整学習尺度についてこれまで収集したデータを基に、項目反応理論を用いて分析を行い、項目の選定を行う。加えて、これまでの尺度で問題を含んでいたライスケール4項目の表現や回答選択肢の一貫性についても検討を行い、短縮版尺度の提案を進める。その後、提案した短縮版尺度でデータを収集し、信頼性・妥当性の確認を進める。さらに、令和3年度に実施したインタビュー調査の結果も踏まえながら、質的評価尺度の作成に向けて準備を進めていく。