| Project/Area Number |
20K11474
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Chukyo University |
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Principal Investigator |
太田 めぐみ 中京大学, 教養教育研究院, 教授 (20434342)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 骨格筋量 / 身体活動量 / 運動習慣 / 生活習慣 / 身体組成 / 骨格筋 |
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| Outline of Research at the Start |
転倒や骨折が原因で介護が必要になる人の割合は、女性の方が高い。また、女性は男性に比べて筋肉の量が少ないことから、生涯にわたって健康で活動的な生活を送るためには、充分な筋肉の量と運動習慣を持つことが重要となる。しかし、近年、30代～40代女性の体力低下や運動習慣がある人の減少が指摘されており、女性の多くが筋量不足の状態にあると予想される。また、筋肉の質が糖尿病や心疾患に関係することもわかってきている。そこで本研究は、30～40歳代の女性を対象とし、筋肉の量と質の評価を行うとともに、体力や運動、食事の状況を調査する。さらに、筋肉の量や質に差を生む原因について検討することを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、30～40歳代の女性を対象とし、骨格筋の量的および質的な評価を行うとともに、運動習慣、身体活動量、食事摂取状況といった生活習慣を調査することで、骨格筋の量的・質的差異を生む要因について検討することを目的としている。
しかしながら、新型コロナウィルス（COVID-19）の感染拡大に伴い、2020・2021年度はデータの取得を行わなかった。これは、COVID-19の感染拡大が本研究において重要である運動習慣、身体活動量、食事摂取状況といった生活習慣に大きな影響を与えると考えたためである。
2022年度は感染が拡大した期間があったものの、withコロナへ舵が切られることとなり、コロナ後の体制づくりも進んだことから、徐々に「これまでの日常（コロナ前に近い日常）」を取り戻していると考えられた。そこで、22年度後半には、一定期間これまでの日常に近い生活を送ることができているとみなし、測定・調査を実施することとした。
申請時には、2022年度は2020年度にデータを取得した被験者を対象に、縦断データを取得する計画であったが、上記のようにデータの取得を行わなかったことから、2022年度には12人を対象に測定・調査を実施し、横断データを取得することになった。なお、生活習慣に関する質問紙調査で、コロナ前（2019年）から測定実施時点までの身体活動量の変化に関する項目を設け、COVID-19の感染拡大に伴う影響と、測定実施時点までどの程度まで回復しているのかについても考察できるようにした。現在は取得したデータの分析を進めている。また、研究実施期間を延長することとし、2023年度も引き続き研究に取り組むこととした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020・2021年度に新型コロナウィルス（COVID-19）の感染拡大防止の観点や、これまでの日常や習慣とは異なる生活を送ることになった人が多いと考えられたことを踏まえ、予定していた測定・調査を行うことを見送ったため。
2021年度末の段階では、2022年度の夏頃には測定・調査を実施できるのではないかと見込んでいたが、COVID-19の感染が拡大する期間（第7波、第8波）があったこと、行動制限が緩和された後も、一定期間「これまでの日常（コロナ前に近い日常）」を取り戻しているであろう期間が必要であると考えたことから、測定・調査の実施開始が2022年度後半になったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
被検者確保のための働きかけを積極的かつ多方面に行うことで、申請時に予定していた数の横断データの取得に努めたいと考えている。また、2022年度にデータを取得した被験者を対象に縦断データの取得をしたいと考えている。
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