| Project/Area Number |
20K11503
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Beppu University Junior College |
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Principal Investigator |
中山 正剛 別府大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (40441787)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 社会人基礎力 / 第2期スポーツ基本計画 / 大学体育授業 / 卒業後 / 生涯スポーツ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は，大学における体育実技授業が，「社会人基礎力」の醸成と「第2期スポーツ基本計画」の達成に寄与しているかどうかを明らかにすることである．その方法として，大学生と卒業生への調査（4,000名）を予定しており，大学生，卒業生共に「大学体育を受講した者」と「大学体育を受講していない者」に分け（4群），それぞれおよそ1,000名ずつ調査を行う．大学生に対しては，研究協力者の大学を中心に調査を依頼し，卒業生については，インターネット業者に調査を委託し，実施する予定である．調査内容については，社会人基礎力，生涯スポーツに関する項目，大学体育実技の授業内容に関する項目などである．
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| Outline of Annual Research Achievements |
2017年3月24日に策定された「第2期スポーツ基本計画」の柱の一つである「「する」「みる」「ささえる」スポーツ参画人口の拡大」に向けて作成された「スポーツ実施率向上のための行動計画について」（スポーツ審議会，2018）では，「成人の週1回以上のスポーツ実施率を65%程度」とする目標を掲げており，平成29年度調査では，スポーツ実施率が51.5%となっている．大学における体育実技授業（以下，「大学体育」）の生涯スポーツへの影響については，先行研究（中山ら，2014；木内ら，2005，2009など）より少なくないことが予想される．そこで，本研究では，大学体育を受講したものが，受講後だけでなく卒業後のステージも，「社会人基礎力」や「生涯スポーツ」に好影響を及ぼしているかどうかについて明らかにすることを目的とした．
研究の実績として，1年目は，先行研究を参考に調査（アンケ―ト）内容を精査した．調査内容としては，経済産業省が作成した12の要素から成る「社会人基礎力を自己評価する項目」に加えて，「運動行動ステージ」（岡，2000），「運動自己効力感（岡，2003）」，「意思決定バランス」（岡ら，2002），「授業構成因子」（丸井ら，2011）の項目を設けた．さらに，「第2期スポーツ基本計画」に寄与できているかどうかを明らかにするために，運動の「する・みる・ささえる」に関する項目や「スポーツに親しめているかどうか」に関する項目を検討した．2年目は，共同研究者と相談しながら，1年目で検討した調査項目を精査し，かつその分析方法なども含めて協議をした．さらに，研究倫理審査書類を作成したり，卒業生調査を実施するWeb業者を検討したり，大学生調査の調査先を検討・調整したりした．
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