| Project/Area Number |
20K11508
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
後藤 真紀 名古屋大学, 医学系研究科, 准教授 (90378125)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大須賀 智子 名古屋大学, 医学部附属病院, 講師 (30778296)
中村 智子 名古屋大学, 医学部附属病院, 講師 (40732681)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | 妊孕性 / AMH / 卵巣予備能 / 多嚢胞性卵巣症候群 / リプロダクティブヘルス / 早発卵巣不全 |
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| Outline of Research at the Start |
若い世代への加齢による卵の質の低下や卵巣予備能の啓発は重要である。また早発卵巣不全という疾患は40 歳未満で 1-2/100の発症率と稀な疾患ではないが、原因不明であり発症後の治療や自己卵子での妊娠が非常に困難となる疾患である。本研究では講義形式のみの受動的な啓発手法に加えて、能動的に卵巣予備能を測定し自身の卵巣予備能について認識してもらう啓発プログラムの有効性を検証し、早発卵巣不全ハイリスク患者の抽出とリスク因子を解析することで、早発卵巣不全の早期発見を可能にするスクリーニング法の開発と検証を同時に行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
当初予定していた啓発講義および採血は本年度もコロナ禍にて実施できなかったため、これまでに講義に参加し採血を実施した543名 についての後方視的検討を継続した。昨年度、詳細検討を実施していない標準値群477名に対し、それぞれの血清卵胞刺激ホルモン (FSH), 黄体形成ホルモン(LH), エストラジオール, プロラクチン, テストステロン値を測定し解析中である。これまでの検討において得られた、LH7IU/ L以上、およびLH /FSH比を1以上とした場合の、予測AMHカットオフ値は6.45 ng / mL(感度76.5%、 特異性72.7%)について、標準値群でのデータを用いて検証を進めていく。また、同時に実施した妊孕性についての知識についてのアンケート調査をもとに、妊孕性について、加齢と妊孕能低下についての知識の認知度を調査した結果を解析した。参加者の平均年齢は20.3±0.88歳、女性（80.2%）、男性（19.8%）であった。「不妊症」「卵巣予備能」についてよく知っていると回答した学生はそれぞれ28.1%）/（1.7%）であった。太り過ぎ」「やせ過ぎ」「過度の飲酒」「喫煙」が不妊に関連すると回答した学生は、講義前で51.2%/83.4%/71.9%/75.2%、講義後で96.7%)
/83.4%/104名/95.9%であった。将来的な挙児希望については「あり」と回答した学生は90.1%、第1子を持ちたい年齢は女子学生の講義前後で27.2±7.56歳/26.2±1.29歳、男子学生では27.3±2.67歳/27.1±2.01歳であった。「不妊症」「卵巣予備能」の用語は、将来的に挙児の可能性がある世代には十分浸透しているとは言い難い結果であった。妊孕性に影響を与える可能性がある生活習慣や行動についての知識の浸透率も十分とは言い難いものであるが、講義により浸透率の改善がみられた。出産を希望する年齢や希望挙児数については、講義の前後で大きな変化は認めず、現状の晩産化とも一致しない結果であった。晩産化に関しては社会的要因の影響がより多い可能性も示唆される。
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