脳内報酬系レプチン-ドパミン連関を介した肥満における過食形成機序
Project/Area Number |
20K11595
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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Research Institution | Daiichi University, College of Pharmaceutical Sciences |
Principal Investigator |
小山 進 第一薬科大学, 薬学部, 教授 (60461505)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山脇 洋輔 第一薬科大学, 薬学部, 講師 (90584061)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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Keywords | 肥満 / 高脂肪食 / 脳内食報酬系 / ドパミン / レプチン / 中脳腹側被蓋野 / 食行動 |
Outline of Research at the Start |
2型糖尿病の発症リスクとなる肥満において、食行動異常形成機序を解明し、効果的な肥満治療法を確立する。本研究では、肥満の食行動における依存的側面の中枢神経基盤を世界で初めて明らかにする。まず、レプチン抵抗性肥満モデルマウスを作製し、過食行動を行動実験により評価する。次に、脳内食報酬中枢におけるレプチン-ドパミン連関の肥満による変化を明らかにするために、肥満モデルマウスの脳スライス標本を用いた電気生理学-分子生物学的実験を遂行する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度の研究成果として、高脂肪食投与による易肥満マウスにおいては、脳内食報酬系ドパミン神経の興奮が高まることが分かった。
マウスを高脂肪食で飼育すると、易肥満(Obesity-Prone)群と肥満抵抗(Obesity-Resistant)群に分かれ、Ob-Pマウスは過食などの食行動異常を示すことが知られているが、その脳内機序は明らかでない。本研究では、Ob-PおよびOb-Rマウスの脳内食報酬系ドパミン神経機能を薬理学的、電気生理学的に解析した。高脂肪食で飼育した雄性ICRマウスから脳スライス標本を作製し、腹側被蓋野(VTA)ドパミン神経の自発活動を細胞外記録した。自発活動は、活動電位電流の発生頻度(FF)を指標とした。D2作動薬(quinpirole)やleptinは、脳スライス標本還流液中に投与した。高脂肪食負荷マウスの体重ヒストグラムより、Ob-PおよびOb-R群を分類した。高脂肪食負荷マウスのVTAドパミン神経は、leptin投与でFFが抑制されるleptin応答神経とFFに変化のないleptin非応答神経に分類できた。肥満の有無とleptin応答により4つに分類したVTAドパミン神経において、quinpirole投与によるFFの抑制を比較した。Ob-Pマウスのleptin非応答神経においては、他の3タイプの神経と比較して、quinpiroleの抑制反応が有意に低下していた。易肥満マウスのVTAドパミン神経の一部は、レプチンによる抑制がなく、D2受容体による自己抑制が減弱するため興奮性が高まることが示唆される。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度は研究代表者が薬学部長を務め、日本薬学教育評価機構の評価書作成及び提出を含めた実務関連の業務に従事していたため、エフォートに示した研究時間が工面できなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
研究費助成期間を1年間延長し、分担研究者とも協力して当初の研究計画を遂行していく予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)