| Project/Area Number |
20K11661
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59040:Nutrition science and health science-related
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| Research Institution | University of Hyogo (2022-2023)
Sonoda Women's University (2020-2021) |
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Principal Investigator |
安藤 仁美 兵庫県立大学, 看護学部, 講師 (80782185)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邊 浩子 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (20315857)
木内 佳織 大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (70467504)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 味覚感度 / 食育 / 自己管理能力 / 学童期 / 食行動 / 味覚 |
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| Outline of Research at the Start |
近年、学童期の子どもにおける食の乱れや味覚感度の低下が指摘されている。食行動の形成期である学童期に、望ましい食行動につながる自己管理能力の育成が求められている。食行動の変容には、子どもの環境要因である保護者へのアプローチも必要であるが、具体的な方法は確立されていない。そこで本研究は、子どもの自己管理能力を育成する食育プログラムの検証を目的として、①学童期の子どもの味覚感度と食行動との関連を明らかにし、②子どもと保護者を対象にした味覚感度に着目した食育プログラムを実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
味覚は健康的な食生活のための重要な要素である。将来にわたる望ましい食生活の実践のためには、小児期から食べ物の味、味覚に関心を持ち、バランスの良い食事を心がけることが重要である。そのため本研究では、食に関する自己管理能力の育成を目的として、①学童期の子どもの味覚感度と食行動との関連を明らかにし、②味覚感度に着目した食育プログラムの効果検証を行った。
研究協力の同意が得られた小学校高学年の児童とその保護者を介入群（食育プログラム実施群）と非介入群（食育プログラム非実施群）の二群に分け、ベースライン調査として対象者全員に、簡易型自記式食事歴法質問票（BDHQ）および食行動に関する質問紙調査を行った。児童には、質問紙調査に加えて、味覚検査キットを用いて基本4味質（甘味、酸味、塩味、苦味）の味覚感度を調査した。介入群の児童と保護者に対して、約6か月間の食育プログラムを実施した後、対象者全員にベースライン調査と同じ調査を行った。
2023年度は、食育プログラムにおける児童の味覚感度と食の自己管理能力向上への効果、および保護者の食生活に関する意識への影響について分析した。その結果、児童では介入群において非介入群と比べて味覚感度の向上、および主体的な食行動に改善傾向がみられた。一方、保護者では食生活に関する意識（健康的な食生活リテラシー）の改善は見られなかった。2024年度はさらに分析をすすめ、成果を学会等で発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行により調査が延期となったこと、また、分析作業にも時間を要したため遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査結果をまとめ、学会発表および論文投稿を行う。
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