立体映像を用いた軽度認知症の早期発見・予防に関する研究
Project/Area Number |
20K11925
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 61020:Human interface and interaction-related
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Research Institution | Chubu Gakuin University (2022) Yokkaichi Nursing and Medical Care University (2020-2021) |
Principal Investigator |
高田 真澄 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 准教授 (50760998)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉浦 明弘 岐阜医療科学大学, 保健科学部, 講師 (00528630)
柿原 加代子 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 教授 (30214258)
高田 宗樹 福井大学, 学術研究院工学系部門, 教授 (40398855)
草野 純子 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 准教授 (80453075)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 軽度認知症 / 脳機能 / 視機能 / 立体映像 / 予防 |
Outline of Research at the Start |
認知症の検査・予防において記憶や認知等の側頭連合野の機能が注目されることが多い。近年の国外研究では視機能と認知機能の関係性が報告されているが、本邦において視覚など周辺視を伴う頭頂連合野の機能についての検査・予防のパラダイムは確立されていない。 本研究の全体構想は、1)立体映像を用いて視機能、認知機能の関連について調査・検討を行い、特に、2)立体映像視認による視機能の維持向上が、認知機能の維持向上に影響していることを評価する。 1)と2)を通じて、視機能と認知機能の関連性を検証し、軽度認知症(MCI)の早期発見と進行を抑制するための立体映像を用いた認知症予防プログラムの開発を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
これまでの研究において、高齢者の視覚機能に関係する脳活動は、健常若年者と比較して空間認知機能低下が生じていることが示唆された。認知症の予防、早期発見、改善を目的とし、視機能と脳活動の関係を検討した。 高齢者の認知機能に関して、長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)、CDT(clock drawing test)、うずまき描写テストの実施において、脳波測定を行った。被験者は、介護予防事業に参加している(65~85歳)までの高齢者16名とした。前述の認知機能スコアと脳活動との関係には関連性を認め、2023年度の学会報告あるいは論文にて発表する予定である。 視機能との関連性については、視空間脳体操3Dプログラムのコンテンツを用いた作業時における脳波を簡易脳波計にて計測し、上述の結果と比較し、認知症の早期発見やアセスメントツールとして応用することを視野に入れている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
被験者数が少なく、基礎データとしての担保を得るためにも、2023年度においては被験者数の確保を行う。
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Strategy for Future Research Activity |
視空間認知機能の向上を目指したトレーニング効果の検証を行う。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)