Project/Area Number |
20K11925
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 61020:Human interface and interaction-related
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Research Institution | Chubu Gakuin University (2022-2023) Yokkaichi Nursing and Medical Care University (2020-2021) |
Principal Investigator |
高田 真澄 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 准教授 (50760998)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉浦 明弘 岐阜医療科学大学, 保健科学部, 准教授 (00528630)
柿原 加代子 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 教授 (30214258)
高田 宗樹 福井大学, 学術研究院工学系部門, 教授 (40398855)
草野 純子 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 准教授 (80453075)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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Keywords | 軽度認知症 / MCI / 認知機能 / 視機能 / 高齢者 / 脳機能 / 立体映像 / 予防 |
Outline of Research at the Start |
認知症の検査・予防において記憶や認知等の側頭連合野の機能が注目されることが多い。近年の国外研究では視機能と認知機能の関係性が報告されているが、本邦において視覚など周辺視を伴う頭頂連合野の機能についての検査・予防のパラダイムは確立されていない。 本研究の全体構想は、1)立体映像を用いて視機能、認知機能の関連について調査・検討を行い、特に、2)立体映像視認による視機能の維持向上が、認知機能の維持向上に影響していることを評価する。 1)と2)を通じて、視機能と認知機能の関連性を検証し、軽度認知症(MCI)の早期発見と進行を抑制するための立体映像を用いた認知症予防プログラムの開発を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
高齢者を対象とした視機能に関する研究では、瞳孔括約筋の機能低下等による立体映像視認に係る機能低下をきたすことが示唆されている。これらは、加齢に伴う視野狭窄、背側視覚路の機能低下が考えられ、高齢者における立体映像視認に係る機能低下に関する根源的な要因となっていることが考えられる。そこで本研究では、高齢者の①視機能の評価と認知機能についての評価、②視機能維持・改善を図った映像コンテンツの視聴と認知機能に対する効果評価を目的に研究を進めている。 現在、視機能低下が加齢によるものであることを示すための若年健常者の視機能関連データを収集している。高齢者のデータ測定については、2023年度内に実施する予定であったが対象者の選定などの理由で進んでいないのが現状である。 2024年度に継続して実施する計画である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
現在、視機能低下が加齢によるものであることを示すための若年健常者の視機能関連データを収集している。高齢者のデータ測定については、2023年度内に実施する予定であったが対象者の選定などの理由で進んでいないのが現状である。 2024年度に継続して実施する計画である。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究では、一時的な視機能、認知機能の測定だけでなく視機能改善のトレーニングを含むものである。一定期間の動画コンテンツを継続して視聴できる者に依頼する必要があるため、健康づくり教室等の介護予防事業の場を借りて測定等を進めていく予定である。
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