How to teach housing in general education
| Project/Area Number |
20K12529
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 90010:Design-related
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| Research Institution | Kyoto Tachibana University (2021-2022)
Kyoto University (2020) |
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Principal Investigator |
鈴木 あるの 京都橘大学, 工学部, 教授 (20467442)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
妹尾 理子 文教大学, 教育学部, 教授 (20405096)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 質問紙調査 / 対面調査 / 住領域科目 / 食領域科目 / 大学生 / 住領域選好性 / 住領域興味度 / 衣食住 / テキスト分析 / KHcoder / 共起ネットワーク / 京都 / 伝統建築 / パッシブデザイン / 防災 / 木造 / 教養教育 / 建築教育 / 住宅技術 / 建築技術 / コミュニケーション / 環境教育 / 共通教育 / 学際教育 / 市民教育 / 情報格差 / 授業方法 |
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| Outline of Research at the Start |
「住まい」選びやその維持管理は多くの国民の生活に直結した重要課題であるにも拘わらず、小中高の学校教育においては十分な指導時間や教員の確保が難しく、専門家と一般市民との間の情報格差が著しい。そのため、空家の増加や災害時の被害の拡大など、大きな社会的・経済的な問題が起こっている。そこで本研究では、大学の一般教育課程において全ての人々に住教育を提供する可能性を探る。まず大学の一般教養課程における住教育の現状を明らかにし、そこに住教育を取り入れる利点と障壁を、教務担当者・教員・学生への聞き取り調査によって明らかにする。さらに海外との事例比較も行い、一般学生向けの効果的な住教育の方法論を構築する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
現在のところ研究対象とする科目がほとんど実在しないため、学習状況を想定し難い学生が多いことを考慮し、より身近な食領域と比較することによって関心を測ることを試みた。
第一回目は学生が調査主体となり、京都にある4つの私立総合大学の構内において、自然属性に偏りのない５１０人の学生に対し、対面で二択質問をした。結果、建築学235人・栄養学275人と、栄養学への関心のほうが高かった。しかし学年が上がるごとに建築学への関心が高まり、４回生でわずかだが逆転した。男子学生では建築学153人・栄養学１３２人、女子学生では建築学８２人・栄養学１４３人と、性差による逆転も見られた。
第二回目は、インターネット配信で集めた約２０００名の中から対面調査の回答者と同じ18歳から２４歳の学生４４７名の回答を抽出して分析した。すると女性においては食領域（栄養学・調理学・食品安全学）が住領域の２倍の関心を集めた。男性においても、住領域１０２人・食領域１３２人と、食領域に軍配が上がった。第一回調査との相違は、食品安全学や調理学といった内容がより興味を引いたためと思われる。選択理由については、住領域のテーマを選んだ理由は「仕事・趣味」「雑学として」が多く、「生活に必要」と考える人が少ないことが、食領域の科目選択理由と異なった。
これら二つの調査結果を合わせて考察し、日本建築学会近畿支部研究報告会（２０２３年６月24日）に、「一般大学生の住領域科目への学習意欲 - 食領域科目との比較から -」と題する研究報告を発表する（原稿提出・採択済）。抽出した18から24歳の学生以外にも全年齢層から回答を得ているので、他の年代との比較も含めて定量分析し、2023年中の原著論文発表を目指している。またこれらの選好性調査以外と並行し、教育機関の視察およびカリキュラム調査を継続中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
全国の大学のカリキュラム調査については、シラバスが一般公開されていない、質問を送っても回答が得られないなどの理由から遅れが生じている。社会人を対象とした放送大学においては該当科目が見られるが、一般の年齢層の大学生向けの科目については、教育学部の中の家庭科・技術科関連の科目以外にはほとんど存在していないのではないかと推測される。「無いことの証明」に困難を極めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
遅れているシラバス調査については、学生アルバイト等の人海戦術を駆使し、「無いことの証明」に少しでも近づけたいと考えている。また完全に該当はしないまでも関連すると思われる教育実践については、シラバスを調べて内容を整理したい。またそれと並行し、明治時代から続くこれまでの住領域教育の歴史を文献調査により整理すること、新規科目としてどのようなカリキュラムが可能であるかを教材作成学的観点から整理することを目指す。
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Report
(3 results)
Research Products
(8 results)
