医薬品の副作用シグナルの新しい検出手法の評価:イベント発生までの時間分布の検討
Project/Area Number |
20K12722
|
Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 90140:Medical technology assessment-related
|
Research Institution | Tokyo University of Science |
Principal Investigator |
佐藤 嗣道 東京理科大学, 薬学部薬学科, 准教授 (50305950)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
|
Budget Amount *help |
¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
|
Keywords | 副作用 / シグナル検出 / time-to-onset / 感度 / 特異度 / 感度、特異度 / シグナル / Time-to-onset |
Outline of Research at the Start |
薬の投与開始からイベント(有害事象)発現までの時間(time-to-onset: TTO)の分布を指標とする新しい副作用シグナル検出の手法(TTO法)が提案されている。本研究は、日本の医薬品副作用データベース(JADER)を用いて、副作用のシグナル検出にTTO法を用いることの意義を明らかにすることを目的に、以下の検討を行う。 ①TTO法の感度、特異度、陽性的中度を求め、副作用のシグナル検出にどの程度役立つかを検討する、②従来の不比例性分析では検出されないがTTO法ではシグナルとして検出されるイベントの割合を求める、③TTO法によりシグナルとして検出される薬-イベントの特徴を明らかにする。
|
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、薬の投与開始からイベント(有害事象)発現までの時間(time-to-onset: TTO)の分布を指標とする新しい副作用シグナル検出の手法(TTO法)の意義を明らかにすることを目的とする。 2022年度は、2021年度までの成果を踏まえ、抗菌薬、非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)、鎮痛薬、抗ウイルス薬と免疫学的機序が関与し得る17イベントの組み合わせを検討対象とし、TTO法により検出されたシグナルの感度、特異度を計算した。その結果、検討対象とした薬‐イベントについて、TTO中央値が短い組の感度は抗菌薬58.6%、NSAIDs 44.0%、鎮痛薬79.3%、抗ウイルス薬48.1%であり、特異度は各々63.6%、66.7%、55.6%、40.0%であった。TTO法全体の感度(33.5%)、特異度(76.0%)、TTO中央値が短い組全体の感度(38.9%)、特異度(74.3%)と比較すると、いずれも特異度は減少したが、感度は上昇した。以上の結果より、TTO法により、抗菌薬、鎮痛薬等の薬による免疫学的機序が関与し得るイベントをシグナルとして感度高く検出し得ることが示唆された。抗ウイルス薬については、TTO中央値が短い組では短期間使用する薬についてシグナルが多く検出された。以上より、TTO法は、短期間使用する薬による急性または早発性のイベントのシグナル検出に有用であることが示唆された。 これらの成果を英文論文として発表する予定であったが、進捗が遅れたため2023年度まで期間を延長し、今後、論文として発表する予定である。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度は、コロナ禍の状況下において、研究室での活動が制限された時期があったため、解析が予定通りには進まなかった。2022年度末において概ね解析は終了したが、その結果を英文論文として発表するまでには至らなかった。
|
Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、これまでの研究成果を英文論文として発表する予定である。
|
Report
(3 results)
Research Products
(1 results)