| Project/Area Number |
20K13018
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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| Research Institution | Kyushu Kyoritsu University |
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Principal Investigator |
黒木 隆善 九州共立大学, 経済学部, 准教授 (10751654)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2020: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
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| Keywords | 島の効果 / ラベリング分析 / wh移動 |
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| Outline of Research at the Start |
言語には、「特定の場所から要素を移動させることができない」という特徴がある。例えば、英語では、一般的に主語や付加詞節 (例: before節など) の中から、wh句等を移動させることができない。しかし、必ずしも移動できないというわけでもなく、言語や場合によっては、wh句等を移動させることもできる。本研究では、このような言語の特徴を、最新の言語学理論などを用いて幅広く説明することを試みる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、島の効果について、島の内部から移動が許される場合、許されない場合の特徴を、ラベリング分析で説明することを目的としている。
2023年度は、主語の島効果のデータをRizziによって提案されたMaximalityの原理で説明できないかどうかを主な課題とし、文献の収集と分析を行った。具体的には、2022年度に引き続き、主語がv*Pフェイズの指定部に留まる場合には、主語内からの要素の抜き取りが可能となる事例に対しては、ラベル未決定によりMaximalityの原理が働かないためであると仮定し、検討を進めた。しかしChomsky (2013, 2015)等で指摘されているように、ラベルが未決定の場合はCIインターフェイスにおいて解釈ができないとするならば、現在の仮定では問題がある。そのため、2023年度は特に、ラベルが未決定であると本当に問題が生じるのかどうかから考え、関連する文献の収集・分析を行った。また、RizziによるMaximalityの原理は、例えば、素性を共有することによってwh-criterionに関与した要素のラベルが最大投射として扱われなくなるという特徴を利用することで、基準の凍結効果 (criterial freezing)を説明できるといった提案であるが、複雑な主語の場合については明確な議論はない。そのため、複雑な主語が素性共有を行った場合の具体的なラベル付けの可能性についても検討を行った。
残念ながら、今年度からポストコロナの動きもあり、様々な業務が通常通りの体制に戻る過程で、これまで発生していなかった新たな業務などが生じたため、研究成果の公表までには至らなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度は、引き続き国際交流の部署を担当し、今年度より本格的な日本人学生の留学派遣の再開に携わっていた。また、ウクライナからの留学を希望する学生への対応も担当していた。これらの学内業務に加え、学外業務として地域の国際交流団体との連携業務も担当することとなった。これらの業務に費やす作業や計画に大きく時間を割くこととなり、なかなか研究に着手することができず、結果として成果の公表などを実行することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度の反省を活かし、2024年度はこれまでに検討した研究成果を論文の形で公表する。特に、主語の島効果について、現時点での仮定を論証するために課題となっている、ラベル未決定の問題について更に詳しく調べ、より良い解決案を模索・提案する。
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