日豪における移民二世の宗教アイデンティティと多言語使用
Project/Area Number |
20K13037
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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Research Institution | Kanto Gakuin University |
Principal Investigator |
山下 里香 関東学院大学, 経済学部, 准教授 (70774206)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 移民 / 言語景観 / アイデンティティ / 社会言語学 / 多言語使用 / SNS / ムスリム / 在外パキスタン人 |
Outline of Research at the Start |
社会言語学および言語人類学の観点から、継承語の保持伸長と社会的アイデンティティ―特に宗教アイデンティティが、多言語使用を通じてどのように構築されるかを、研究する。具体的には、近年パキスタン出身者の急増するオーストラリアと、パキスタン出身者2世の成人が増えた日本とで、それぞれの社会でのアイデンティティ構築に焦点を当てる。
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Outline of Annual Research Achievements |
今年度の前半は、国内外でのフィールドワークを予定していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が収まらず、国内外で出入国の情勢が不安定だったこともあり、計画されたフィールドワークのほとんどはできなかった。8月に予定されていた国際学会への渡航も中止となった。しかし、感染拡大の合間の5月に静岡県、3月に豪州クイーンズランド州でのフィールドワークを行うことができた。特に3月の豪州でのフィールドワークでは、その後の調査につながるネットワークを見つけることができたという点で、有用であった。 大きな学会での発表や査読付き雑誌への投稿はなかったが、10月の日本語学会では、シンポジウム「日本語の社会に生きる言語マイノリティ」の登壇者として、報告「移民コミュニティと多言語使用の多様性―在日パキスタン系児童の事例から―」を行った(2022年度秋季大会予稿集p.159-164)。また、千葉大学で3月下旬に行われた「多言語社会と言語問題シンポジウム2022-2023」において、研究発表「移民教師による児童の日本語発話の繰り返し:多言語を使った言語社会化」を行った(査読付き)。 様々な研究会への参加を通じて、2023年度の初期の、国内研究会(東京移民言語フォーラム)での個人発表(本年度の豪州での調査の報告)、そして国内学会(日本言語政策学会)での言語的・記号的景観に関するパネル発表(自身による企画)が採択された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度は、ニューノーマルの進行に伴い、オンラインのみでできることが大きく減った。また、2020年度から新しいフィールドを探す予定だったものが、2022年度の後半にまで持ち越されたことが、進捗を少し遅いものとしている。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年の3月に行った海外でのフィールドワークで手ごたえが得られたため、良い時期に渡航ができれば、本格的な調査を始めることが可能であると考えられる。また、国内学会での発表が採択されたことで、議論が進むことを見込むことができる。日本帰国時のハードルも低くなった2023年度は、国際学会での交流も期待できる。そのため、実質的に4年間のプロジェクトの実地調査の2年目相当の活動ができると見込んでいる。
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Report
(3 results)
Research Products
(10 results)
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[Book] Language Communities in Japan2022
Author(s)
John C Maher, Kazuko Matsumoto, Junko Hibiya, Patrick Heinrich, Sachiyo Fujita-Round, Norie Oka, Hidetoshi Shiraishi, Hye-Gyeong Ohe, Shi Jie, Lucila Etsuko Gibo, Daniel Quintero, Rika Yamashita, Tina Shrestha, Mayumi Adachi, Sachi Takahata, Kosei Otsuka, Hourieh Akbari, Simon Cookson
Total Pages
272
Publisher
Oxford University Press
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