| Project/Area Number |
20K13037
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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| Research Institution | Kanto Gakuin University |
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Principal Investigator |
山下 里香 関東学院大学, 経済学部, 准教授 (70774206)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 社会言語学 / 移民 / 言語人類学 / 多言語使用 / アイデンティティ / 言語景観 / 南アジア / SNS / ムスリム / 在外パキスタン人 |
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| Outline of Research at the Start |
社会言語学および言語人類学の観点から、継承語の保持伸長と社会的アイデンティティ―特に宗教アイデンティティが、多言語使用を通じてどのように構築されるかを、研究する。具体的には、近年パキスタン出身者の急増するオーストラリアと、パキスタン出身者２世の成人が増えた日本とで、それぞれの社会でのアイデンティティ構築に焦点を当てる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、国内学会において3度の口頭発表を行った。2023年3月に調査した結果を、2023年5月の東京移民言語フォーラムの第32回研究会にて「Who wants to see the City Hall in green and white? 2023年3月の豪州調査報告」として口頭発表を行った。
2023年6月に、日本言語政策学会第25回研究大会において、パネル発表「エスニシティに基づいた空間はどのように形成されるのか―日本のベトナム系およびパキスタン系「コミュニティ」の事例より―」の代表として企画を行い、個人としては「「エスニシティに基づいた空間」の社会言語学 ―日本のパキスタン系「コミュニティ」の事例を交えて―」という題目で口頭発表を行った。
2023年6月に、豪州メルボルンにて開催されたISA国際社会学会の部会であるRC25 Language Societyにおいて、研究の交流を行い、進行中の研究に関するフィードバックをもらった。フィードバックを受け、2023年8月は、日本の在日パキスタン人コミュニティのイベントの調査を行った。2023年9月に、豪州シドニーにて開催されたオーストラリア日本研究大会において、研究の交流を行い、進行中の研究に関するフィードバックをもらった。また、シドニーでは、本研究期間以前である2019年に行った、パキスタン料理店のフィールドワークを行い、4年間での変化を記録した。
2024年2月に、東京外国語大学アジア・アフリカ研究所において、ネパール系移民のレストランの看板の言語景観についての研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
４年間のうち、スタートの２年間において、新型コロナウイルス感染症の蔓延、海外渡航禁止、イベントの中止、教育面での部外者の接触禁止などで、フィールドワークが行えなかった。2020-2021年度は、オンライン投稿の調査と、国内レストランの調査へと移行したが、2022年度および2023年度はその効果も頭打ちとなった。そのため、研究期間も2024年度への延長を申請した。
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| Strategy for Future Research Activity |
国内外で新型コロナウイルス感染症関連の移動制限が完全になくなった2024年度は、なるべく多くの海外出張を行い、データおよび国際学会での交流を深め、今後の分析に生かす。また、科研費以外の経費で調査データの整理のためのアルバイトを雇い、分析のスピードを高めることを予定している。
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