| Project/Area Number |
20K13243
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 03050:Archaeology-related
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| Research Institution | Ritsumeikan University (2023)
Asian Cultural Exchange Center (2021-2022)
Kyushu Historical Museum (2020) |
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Principal Investigator |
岡寺 良 立命館大学, 文学部, 准教授 (70543693)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 海防施設 / 遠見番所 / 烽火台 / 台場 / 海防遺跡 / 烽火台・狼煙場 / 江戸時代 / 現地踏査 / 烽火台・狼煙台 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、九州の長崎を初めとする東シナ海～玄界灘・響灘沿岸に立地する遠見番所や台場、さらには沿岸部の緊急事態を内陸部に伝達した烽火台などの「海防施設」の現地調査を行うことで、遺跡としてこれらを把握し、江戸時代を通じた幕府の近世海防政策の実態を明らかにし、これまで「太平の世」とされてきた江戸時代のイメージに再検討を迫るものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、昨年度に引き続き西九州地方（長崎県）の海防遺跡の現地調査を中心に進めていった。その結果、長崎県佐世保市の世知原烽火台、錐崎烽火台、長崎県小値賀町の番岳遠見番所の伝狼煙台などの調査（現地調査、三次元データ作成調査など）を進めることができ、さらなる新たな近世海防施設のデータを蓄積することができた。
一方で、江戸時代の日本全国を国ごとに描いた天保国絵図（国立公文書館所蔵）に描かれた遠見番所など海防施設の全国的な所在調査も行い、日本列島規模で当時、海防施設が建設されていたことがわかりつつある状況を確認することができたものの、その調査は完了させることはできず、2024年度に持ち越すこととなっている。確認できたものについては、その所在のだいたいの特定を行い、一覧リスト化を進めているところである。
また、2023年度以前に調査を実施していた熊本県天草地方・長崎県島原地方の烽火台・遠見番所の調査成果について、成果がまとまっていたものの、未公表であったため、論文の形でまとめ、『立命館文學』第686号に発表することもできている。
このように、今回の研究における現地調査の大半は終了したものの、絵図からの列島規模の把握の調査や、それらの成果を取りまとめた報告作成は、作成途上である。
よって、残りの現地調査、絵図からの調査と報告書刊行は、本事業の最終年度と考えている2024年度に行う予定である。報告書の刊行により、近世日本における海防の実態を知るうえでは、非常に重要な資料を提供することになるだろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年４月より転職したこともあり、本務に忙殺されることが多かったため、科研費研究に割く時間を捻出することが難しかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
現地調査はほぼ終えており、後は関連調査として北海道方面の調査を残すのみとなっており、2024年度の大半は調査報告の作成に費やす予定である。
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