過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響の理論的・実証的解明
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20K13600
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Keio University (2022)
Yokohama City University (2020-2021) |
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Principal Investigator |
小沢 和彦 慶應義塾大学, 商学部(三田), 准教授 (30754428)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 経営学 / 経営組織論 / 組織変革 / 戦略的転換 / 組織ルーティン / 組織学習 / ダイナミクス / 経営組織 |
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| Outline of Research at the Start |
既存研究では、組織変革の先行要因として「過去の組織変革に関する経験」が注目されてきた。しかし、既存研究では「過去に組織変革を行った経験」がその後の組織変革活動に与える影響について一貫した実証結果をえられていない。くわえて、その経験が組織変革の成否（パフォーマンス）に与える影響についても十分に解明できていない。
本研究では、過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響について理論的枠組みを構築した後に、それについてパネルデータを用いて定量的に検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度には、4件の研究発表、1本の論文執筆及びその受理などを通して、研究成果の発信を行った。これらの研究成果の一つとして、『経営教育研究』に論文（「組織変革研究の現状と研究課題」）の掲載が決定しているが、以下ではその内容について説明したい。
本論文では、過去の組織変革の経験に関する既存研究についての問題点を説明した後に、ステータスの概念を用いて今後の研究の方向性を検討している。
ステータスの概念は社会科学者の関心を集めており、社会学や社会心理学などの分野で研究が蓄積されてきた。経営学の分野では必ずしも中心的な概念ではなかったが、近年は研究が活発に行われているといえる。この概念の機能としては、クオリティが高いと認識される点が広く論じられてきた。また、Sauder et al. (2012：270)によると、①同じクオリティの場合でも高いステータスの組織は高い値段設定が可能であり、その結果収益が上がる点、②高いステータスが信頼の形成などに寄与し、その結果取引コストや採用コスト及び人件費などのコストを節約できる点などが論じられてきた。
ステータスと組織変革の関係性、とくに「過去に組織変革を行った経験」とステータスの関連性については必ずしも多く研究されてきたわけではないが、ステータス・アプローチは今後の研究の1つの方向性になりえる点を本論文では指摘している。くわえて本論文では、ステータスの既存研究をレビューしたうえで、ステータスは組織変革の推進要因にも阻害要因にもなりえる点を指摘している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本課題に関する複数の研究成果を発信できており、ある程度順調に研究を進められている。具体的には、複数の学会（経営戦略学会や日本マネジメント学会など）での発表や学内での発表（慶應義塾大学商学会）、論文執筆及びその受理などで研究成果を発信できている。くわえて、実証面についても作業を進めている。そのため、ある程度順調に研究を推進し、成果を生み出していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究課題の最終年度となる令和5年（2023年）度では、これまでの文献レビューを活かしつつ、「過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響」の理論研究、および関連する理論研究を更に進める。くわえて、実証面については、これまで収集したデータの整理、分析などを行う。その後、論文化とジャーナル投稿などによる研究成果の発信を目指す。
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Report
(3 results)
Research Products
(7 results)
