過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響の理論的・実証的解明
Project/Area Number |
20K13600
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
小沢 和彦 横浜市立大学, 国際商学部, 准教授 (30754428)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 組織変革 / 戦略的転換 / 組織ルーティン / 組織学習 / ダイナミクス / 経営組織 / 経営学 |
Outline of Research at the Start |
既存研究では、組織変革の先行要因として「過去の組織変革に関する経験」が注目されてきた。しかし、既存研究では「過去に組織変革を行った経験」がその後の組織変革活動に与える影響について一貫した実証結果をえられていない。くわえて、その経験が組織変革の成否(パフォーマンス)に与える影響についても十分に解明できていない。 本研究では、過去の組織変革の経験が今後の組織変革に与える影響について理論的枠組みを構築した後に、それについてパネルデータを用いて定量的に検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2021年度には、国際学術雑誌に1本の論文が受理され、国内学会での発表も行った。また研究補助者の協力を得ることで、データセットの構築及び整備についても順調に進んでいる。 学会発表(日本経営学会関東部会シンポジウム)では、過去の組織変革(organizational change)や戦略的転換(strategic change)に関する経験が今後の組織活動に与える影響について検討した。組織変革は多様な議論が展開されており、たとえば断続的均衡モデルや継続的変革モデルなどが研究されてきた。近年では感情などの心理的なファクターを取り入れる研究や組織変革の受け手であるレシピエントに注目した研究もみられる。 本発表では、既存研究の研究課題(具体的には既存研究で理論的に複数の主張が提示されていること)を説明した後に、組織変革の既存研究に裏付けされたモデルを提示した。くわえて、経営者予想と組織変革(戦略的転換)、希求水準(aspiration level)と組織変革に関する研究についても一部発表を行った。 当日の議論では、過去の組織変革や戦略的転換の経験を考える際に経営者要因を考慮する必要性、企業行動理論で中心概念である組織ルーティンと満足化については(それぞれを分けて議論を進めるのではなく)同時に検討する必要性などについて指摘を受けた。具体的な本発表の成果については、今後は論文にまとめて国際学術雑誌への投稿を目指すが、その際には今回のフィードバックも反映させる予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
過去の経験、組織変革、戦略的転換、組織ルーティンなどをキーワードに、複数のプロジェクトを進めている。プロジェクトの数や進度については問題を感じておらず、いずれも概ね順調に進められている。2021年度には学会発表やインフォーマルな研究会での発表を行ったが、これを拡張した研究成果を論文の形にまとめ、今後海外学術雑誌への投稿を予定している。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度と同様に、過去の経験、組織変革、戦略的転換、組織ルーティンなどを鍵概念として、更に研究を進める予定である。上記のように、一部の研究成果は学会で発表しているが、2022年度には、これらを拡張した研究の成果をまとめる予定である。成果については、国際学術雑誌を投稿先として予定している。 今後は、データセットの整備を更に進める予定である。くわえて、他の研究者からのアドバイスを受けつつ、研究のバックグラウンド、仮説の理論的裏付け、リサーチデザインなどについて更なる改良を進め、論文の完成度を高める必要がある。
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Report
(2 results)
Research Products
(2 results)