| Project/Area Number |
20K13683
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Sugiyama Jogakuen University |
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Principal Investigator |
木田 勇輔 椙山女学園大学, 情報社会学部, 准教授 (70760734)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | コミュニティ / 都市 / 地域 / 近隣 / ソーシャルキャピタル / ネットワーク / ネットワーク社会 / ソーシャル・キャピタル / ソーシャルメディア / つながり / ICT |
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| Outline of Research at the Start |
「ネットワーク社会」が本格的に到来した時代において、社会関係がどのように変化しているのかという点は非常に重要な研究課題である。本研究の目的は、大都市に生きる人々がネットワークやコミュニティをどのように形成しているのか、その形成のプロセスをICT利用の影響を考慮しながら実証的に明らかにすることにある。ウェルマンらのネットワーク化された個人主義の概念や、パットナムらのソーシャルキャピタル論に依拠しつつ、ICT利用が人々の地域的なSCをどの程度増加／減少させているのかという点を、名古屋都市圏における質問紙調査とその分析によって明らかにしたい。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は本研究と関連して進めている研究プロジェクトでの研究に進捗があった。具体的には名古屋都市圏研究会で行った「名古屋市における地域のつながりと生活満足度に関する調査」（2020年2月実施）のデータを分析した論文「不利の集積は地域への愛着にどのような影響を与えるか――マルチレベル分析によるWilson-Sampsonの社会解体論の検討 」が、査読を経て『社会学評論』に掲載された。また、同じデータをもとに執筆した「名古屋都市圏における「見えない格差」」という原稿が、2024年2月に発刊された『岩波講座社会学 第2巻 都市・地域』に収録された。2023年7月の東海社会学会では「名古屋市内における居住分化とその影響――社会関係資本とウェルビーイングの指標に着目して」というタイトルの発表を行った。
リニア開発主義研究会では名古屋市内の2区（中村区・西区）で2023年の2月に「名古屋駅周辺のまちづくりに関する調査」を行い、その単純集計報告書を研究会のウェブサイトに掲載した。また、2023年9月の日本都市社会学会において「誰が開発に賛同しているのか――リニア開発主義のローカルな受容」というタイトルで、データ分析の結果を報告した。
2023年度内の実施を予定していた定量的調査については、当初構想していた調査計画が十分ではないことが判明したため、基礎的な部分から改めて検討を行うことになった。調査設計の再検討と並行して、調査項目の作成を進めた。2023年12月からは調査の業務を一部委託する業者について情報収集を行った。以上の進捗を踏まえて、研究期間の1年延長を申請した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度については、本研究と関連して進めている研究プロジェクトの研究成果を論文や書籍の形で公刊することができた。その一方で、本研究の経費で実施を予定していた定量的調査に関しては、調査設計を根本から見直したために2023年度内に実施をすることはできなかった。そのため、研究期間を1年延長することで対応することとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
前述の通り、研究期間を1年延長することで対応することとなった。2024年5月現在ですでに調査設計および調査項目は固まっており、作業の一部を委託する業者の選定作業に入っている。2024年度前半には調査を完了できる見込みであり、2024年度後半には本調査で得られたデータの分析を進める予定である。
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