| Project/Area Number |
20K13788
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 08020:Social welfare-related
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| Research Institution | Kansai University of Welfare Sciences |
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Principal Investigator |
本多 伸行 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 講師 (10824815)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | self-wareness / 高次脳機能障害 / グループ訓練 / 就労支援 / コーチング / 就労支援モデル / self-awareness / 発達障害 / 精神障害 / 社会参加 / QOL |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は高次脳機能障害者が住み慣れた地域で継続的に生活するための「就労支援モデル」を開発する。高次脳機能障害者は、自己の障害への気づきの獲得によりスムーズな社会参加をすることが可能となる。我々は、高次脳機能障害者のSAに着目し、自助グループにおける介入プログラムを開発した。従来の医療施設における介入に比べ介入期間を半減しても同等の効果があること、医療施設でなく地域生活の場でも効果があることを確認している。次なる展開として医学的介入モデルから社会支援モデルへ発展させることを試みる。就労支援事業所を活用して我々の介入プログラムを実践し、改変を加えながら就労支援に特化した介入モデルを開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年は、作成された集団訓練プログラムの見直しのため、プログラム実施者に対し、さらなる気づきを促す関わりについて検討を行った。方法は、実施者に対してコーチング・ダイアローグを用いた。また実施者と利用者の個々の特性と問題把握のために、プログラム実施場面と個別面接場面を観察評価した。また、施設の方向性を確認し、支援者と利用者の個々の特性を分析した。評価後、コーチングについて支援者に説明し実施した。評価期間は、個別支援計画の見直しがされる3カ月とした。その後、各1名に２カ月間合計8回の面接後コーチングを行った。そして、コーチング終了後、支援者から聞き取り調査を行った。
問題点に対し、申し送り表と面接シートは、対象者との面談の質が分かるよう点数化すること、目標設定を具体的に記入でいるように改変した。また改めて、面接場面での仕方を撮影もしくは見学し直接その場でコーチングを行った。結果、①支援者の気づきの獲得、②対象者との関係性向上、③支援者の自己効力感向上が抽出された。
今回、既存プログラムを活用し、対象者や支援者の負担を考慮した環境調整を行った。またコーチング・ダイアローグを通して、支援者と対象者や支援者同士の意思疎通に課題があることが分かった。支援者は「やってみたい・挑戦してみたい」という対象者の想いを実現したいという信念が共通し、気づきの視点が身についたことが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
協力施設の元、調査が終了している。論文投稿に向け、執筆中。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間の都合、作成されたプロトコールを他の施設にて効果判定が行うことが困難である。そのため、実施者に対して課題分析を行うことで、集団訓練の効果を検証することとなった。
他施設にて行うためには、施設協力はもちろんのこと、長期期間、参加者の確保が課題となる。
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