Project/Area Number |
20K13837
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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Research Institution | The Health Care Science Institute (2023) National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition (2020-2022) |
Principal Investigator |
岡田 恵美子 公益財団法人医療科学研究所, 研究員育成委員会, 研究員 (00766537)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 皮膚カロテノイド / 糖代謝異常 / 栄養疫学研究 |
Outline of Research at the Start |
糖尿病を予防するための因子の一つとして健康的な食生活が挙げられ、特に野菜・果物の摂取は重要な役割を果たすことが知られている。客観的、非侵襲的に即時で数値として“見える化”する「ベジメータ」は、指先からの光の反射で皮膚カロテノイド量を測定し、野菜・果物摂取量が把握できる機器である。そこで本研究では、日本の地域在住者を対象として、皮膚カロテノイド量を把握するとともに、糖代謝異常との関連を明らかにすることを目的として研究を実施する。
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Outline of Annual Research Achievements |
近年では野菜・果物の摂取状況を把握するための方法として、皮膚カロテノイド指標の測定が注目されている。野菜・果物摂取は2型糖尿病のリスク低下と関連することが知られているが、皮膚カロテノイド指標を用いて評価した研究は少ない。そこで本研究では、日本人勤労者を対象に皮膚カロテノイド指標を測定し、糖代謝異常との関連を明らかにすることを目的とした。2022年から2023年に20歳以上の成人210名を対象に調査を実施した。ベジメータによる皮膚カロテノイド指標の測定、タブレットを用いた基本属性や生活習慣、食習慣に関する調査、糖代謝異常を定義するためのHbA1cの情報提供を受けた。まず、重回帰分析を用いて、皮膚カロテノイド指標と野菜・果物摂取状況との関連を確認した。次に、交絡因子を考慮して皮膚カロテノイド指標と対数変換したHbA1c値との関連を検討した。その結果、皮膚カロテノイド指標は、野菜の皿数(偏回帰係数=18.6、P値=0.023)および果物摂取頻度(偏回帰係数=21.1、P値<0.001)との正の関連を認めた。皮膚カロテノイド指標とlog HbA1c値はわずかな正の関連を認めた(偏回帰係数=0.0001、P値=0.028)。結論として、皮膚カロテノイド指標は野菜・果物摂取状況とは関連したものの、糖代謝異常とはほとんど関連しない可能性が示された。本研究はサンプルサイズが小さいことから、今後は大規模な研究で検証する必要がある。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査結果のデータ解析は終了し、現在は論文を執筆中であることから、おおむね順調に進展している。
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Strategy for Future Research Activity |
研究成果は本年度中に論文として学術雑誌に公表し、学会発表を行うことで、国内外に広く周知する予定である。
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