| Project/Area Number |
20K13922
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09020:Sociology of education-related
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| Research Institution | Matsuyama University |
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Principal Investigator |
伊勢本 大 松山大学, 経営学部, 准教授 (40845799)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 教師 / ライフヒストリー / 休職 / 離職 / 教育労働 / ナラティブ |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、休職／離職経験を有する（元）教師たちを対象としたライフヒストリー・インタビューを実施し、彼／女たちが教職経験を重ねるなかでどのように休職や離職へと至るか。職業的社会化をめぐるそうした経緯を、当事者のリアリティにもとづくプロセスの中から明らかにする。その上で、教師たちの視点・立場に依拠した、学校現場の持続可能な働き方を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の課題は次の3点から構成される。すなわち、①学校の働き方改革に関する政策動向の論点整理、②ライフヒストリー研究における分析枠組の確立、③いかに休職／離職は語られるのか：（元）教師たちのライフヒストリー研究、である。2023年度もこれまでに引き続き、研究計画に示した内容に沿って、上記3つの点からそれぞれ研究を進めてきた。
①については、これまでの蓄積させた成果を、日本教育社会学会における国際共同研究ラウンドテーブル内で報告することで成果を報告してきた。
②については、この取組の成果に関する一部を日本比較教育学会におけるイベント（『比較教育学のライフストーリー』刊行記念イベント 比較教育学からみるライフストーリー）や、宮崎公立大学での講演、さらには日本教師教育学会 第1回研究倫理学習会のなかで報告した。
③については、こちらもこれまで同様、引き続いて研究協力者の確保に努めながらインタビュー調査を行うとともに、日本教育社会学会での学会報告を行うとともに、これまでの成果を日本教育学会の機関誌である『教育学研究』における論文という形で公表した。
2023年度は、過去3年間の取組みを査読論文という形で成果として残すことができた。延長となった2024年度についても、継続して調査・研究を行うことで、コロナ禍で進めることができなかった論点を中心に取組んでいく予定である。なお、上記の通り、研究計画に関する内容については概ね遂行することができたといえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査について、コロナ禍で満足に実施できなかったインタビュー調査を行うことができた。また、これまでの成果を査読論文という形で公表できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年も引き続き積極的に調査を進めるとともに、今後の研究としてここまでの成果をどのように発展できるのかを海外の議論を参考に深化させていきたい。
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