成長期における食行動の形成と認知機能の関連：小・中学生を対象とした縦断研究
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20K13962
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Tokushima Bunri University (2021-2022)
Nishikyushu University (2020) |
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Principal Investigator |
桃井 克将 徳島文理大学, 保健福祉学部, 講師 (30751060)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 認知機能 / 食行動 / 学校保健 / 成長期 |
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| Outline of Research at the Start |
適切な食行動は生涯の健康に重要であるが、そのためには、理解・判断・論理等を司る認知機能が重要な役割を果たしていると考えられる。また、成長するにつれて、食行動に関わる認知機能の役割も増加することが考えられる。そこで、成長期である小中学生の認知機能と食行動の関連は成長とともに強固な関係となるかどうかを明らかにすることを目的とする。本研究では、認知機能として、ワーキングメモリとエフォートフルコントロールを測定し、食行動との関係について検討し、成長による変化を観察する。本研究により、食行動に認知機能が関わるメカニズムの一部が示されることで、成長期における食行動の確立や行動変容への貢献が期待できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
適切な食行動は生涯の健康に重要であり、その背景には理解・判断・論理等を司る認知機能が重要な役割を果たしていると考えられ、また、成長するにつれて、食行動に関わる認知機能の役割も増加することが考えられる点を踏まえ、かつ健常成人における食行動と認知機能との関連が指摘されていることを鑑み、成長期である小学生および中学生の食行動と認知機能との関連は成長とともに強固な関係となるかどうかを明らかにすることを目的としている。これまで新型コロナウイルス感染症の影響がある中での調査であり、小中学校における調査が困難な現状が続いていたが、2022年度は、四国の小学校5校（小学校5年生、6年生）と中学校2校（中学校1年生、2年生）、合計約100名弱の児童・生徒にエフォートフル・コントロールを質問紙によって測定するとともに、食行動については日本語版Dutch Eating Behavior Questionnaire(DEBQ-C)を用い、そのほかパーソナリティやストレス対処能力、痩せ願望、身体活動量、睡眠習慣等についての質問紙調査を実施した。2023年度、同小中学生に対し、引き続き同様の調査を縦断的に実施する予定である。なお、2022年度は、これまでに得られた結果の一部は学会発表を行うこともできた。2023年度の調査における結果を踏まえ、明確な結果が得られれば、研究成果を学会等での発表および論文として発表していくことを予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初は、意思決定や行動選択が顕在化する小学校高学年から4年間行う縦断調査を予定していた。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響のため、これまで小中学生への調査実施が思うように進んでいなかったが、2022年度は小学校5校（小学校5年生、6年生）と中学校2校（中学校1年生、2年生）、合計約100名弱に調査が実施でき、2023年度も引き続き調査可能な状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度実施した小学校5校（小学校5年生、6年生）と中学校2校（中学校1年生、2年生）、合計約100名弱に対し引き続き縦断研究を行う。また、これまでの結果の一部は学会発表を行い、今後、論文化を目指す。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)
